日経平均は前場で大きく反落。米利上げ警戒と半導体関連株の売りが先行し、米国市場の動向を受け一段安となった。
日経平均は前場の取引を終え、前週末の米国市場の動向を反映して大幅安で推移した。終値は前日比約1044円安の65361.60円、出来高概算は9億4638万株程度だった。
米国市場ではダウが9.45ドル安の53559.99、ナスダックは138.93ポイント安の26402.42で推移。ウォーシュFRB議長の講演を控え、米利上げ警戒感が広がる中、特にハイテク株を中心とした売りが顕著となった。
日経平均は寄り付き後に下げ幅を拡大し、前引けにかけて1000円超の下落となった。自動車・電力など一部銘柄には買いが入ったものの、指数を支えるには至らなかった。
個別銘柄では上昇銘柄としてファーストリテイリング、トヨタ、フジクラ、スズキ、キオクシアＨＤ、ソニーＧ、富士フイルム、セコム、キッコマン、バンナムＨＤ、東海カーボン、ジェイテクト、東京海上、住友電、ブリヂストンなどが挙げられた。一方、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクＧ、イビデン、ＴＤＫ、村田製、レーザーテク、ディスコ、中外薬、スクリン、ファナック、豊田通商、コナミＧ、良品計画、第一三共などが下落した。
業種別では電気・ガス、鉱業、輸送用機器が上昇した一方、証券・商品先物取引業、機械、電気機器が下落した。