日経平均は大幅に反落し、前場は68000円を割り込む水準で推移。米国株の下落と長期金利の上昇を背景に短期的な売りが優勢となった。
日経平均は大幅反落で前場を終え、68098.54円、1121.71円安となった。出来高概算は約10億9154万株。米国株の前日が下落しており、長期金利の上昇がリスクオフ圧力を強めた。
米株の動向を受け、18日の日経平均は寄り付きから下げ幅を広げ、値がさ株を中心に売りが先行した。寄り付き後も下値を模索し、前引けにかけて1100円を超える下落となった。
個別では上昇銘柄としてソフトバンクG、オリンパス、武田薬品、三菱商、三井物産、第一三共、トレンド、ホンダなどが挙げられた。一方、アドバンテ、東エレク、キオクシアHD、ファーストリテ、村田製作所、TDK、太陽誘電、ファナック、イビデン、フジクラ、レーザーテク、リクルートHD、ディスコ、京セラ、スクリンなどが下落した。
業種別では海運・鉱業・石油・石炭製品が上昇する一方、電気機器・非鉄金属・金属製品は下落。後場は安値圏でのもみ合いが想定され、原油高を背景に鉱業・海運への資金流入とディフェンシブ株の支えが見られる見通し。
マーケット全体の流れとして、直近の5日続伸の反動と短期的な利益確定売りの動きが意識される中、68000円付近の動向が注目される。