日経平均、午前に1043円安 米利上げ警戒で半導体に売り

週明け31日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、午前の終値は前日比1043円96銭安の6万5361円60銭だった。FRBのウォーシュ議長が利上げの含みを示唆したことを背景に米金融引き締めへの警戒感が広がり、AI・半導体関連銘柄を中心に売りが優勢となった。

下げは寄り付き直後から加速し、日経平均は一時737円05銭安の水準から、午前10時10分時点では1573円46銭安まで下落した。その後は押し目買いも入り前引けにかけて下げ幅を縮小した。

半導体関連株の下落が特に目立ち、前週末の米SOX下落を引き継いでアドバンテストは午前取引で一時7％安、東京エレクトロンも約4％下落した。市場関係者は、年初来高値圧迫と米金利上昇が相場の重荷となっていると指摘した。

背景には米国の金融政策を巡る思惑があり、ウォーシュ議長の発言後の長期金利動向が高PER成長株へ影響を及ぼすとの見方が広がっている。今後は半導体の下げが一過性の利益確定に留まるか、調整局面の始まりとなるかが焦点となる。