日経平均は6日ぶりの大幅反落となる中、日本郵船が上場来高値を更新、三菱地所は年初来安値をつけた。海運・エネルギー関連の上昇が目立つ一方、相場全体は不安材料を抱えた。
日経平均株価は6日ぶりの大幅反落となり、米国市場の下落と中東情勢の緊張感、日米金利の上昇が重しとなった。10年物国債利回りが高水準を維持し、半導体関連株は買いが入った一方で全体として売りが優勢だった。
個別では日本郵船が連日で上場来高値を更新。相場の背景には原油市況の上昇とホルムズ海峡の情勢悪化を背景にした海運・エネルギー関連の買いが見られた。一方、三菱地所は年初来安値を更新しており、長期金利の上昇や財務コストの上昇が意識されている。
電通総研にはオアシス・マネジメントによる大量保有の情報が伝えられ、今後の企業価値評価やTOBの観測が高まっている。セクター別には海運・鉱業・石油製品・鉄鋼など市況関連株が相対的に堅調だった。
総じて市場は材料の混在で混迷色が強い局面が続くが、今後の動向には個別銘柄のニュースや地政学リスクの更新が影響を与えそうだ。