18日の寄り付き日経平均は前日比545.30円高の64681.55円で取引を開始し、3日連続で上昇した。米国株式市場の反発や原油安・長期金利の低位推移を背景に買いが先行した。
米国株式市場の反発を受けて、東京市場は買いが先行した。日経平均は寄り付きで前日比545.30円高の64681.55円となり、引き続き上げ幅を拡大する展開が意識された。米ダウ・ナスダックの上昇に対し、原油先物の落ち着きと米長期金利の低下が相場を支えた。日銀の政策決定会合や連休前というムードもあり、積極的な買いは控えめだった。
セクター別には非鉄金属や電気機器、機械などが上昇率上位、食品・水産・小売などが下落率上位に並んだ。東証プライムの売買代金上位銘柄ではレーザーテックと日東紡が上昇、アドバンテスト、マイクロニクス、京セラなども値を上げた一方、任天堂やリクルートHD、伊藤忠、IHI、ソニーG、KDDI、ファーストリテイなどが下げを記録した。
今後の見通しとして、来週の米中首脳会談などが買い控え要因となる可能性があるとの観測があり、8月の全国消費者物価指数（CPI）は生鮮食品を除く総合で前年同月比1.7％となり、市場予想の中央値1.8％を下回った。なお、 akippa、ベルテックス、テクノクラフトが東証スタンダードへ、かがやきホールディングスが名証ネクストへそれぞれ新規上場した件も報じられた。