日経平均は513円高でスタート、キオクシアHDや東エレクなどが上昇／寄り付き概況

27日の日経平均は513.62円高の66775.78円で寄り付き、前日の米株式市場は下落して取引を終えた。米長期金利の上昇や原油動向、インフレ指標の影響が個人消費支出(PCE)のデータの裏付けとして市場心理を左右した。半導体関連株は市場全体の下支えとなり、特にエヌビディアの決算発表後の時間外取引の動きが安心感を生んだ。

外為市場で円安・ドル高方向へ動いたことも国内輸出企業の収益見通しを支え、セクター別では鉱業・ガラス土石・石油石炭製品・機械・電気機器が上昇上位に入った。一方、サービス業や海運・陸運・不動産が下落上位となって推移した。取引開始前の週間データでは海外投資家が16-22日に国内株を2週ぶりに売り越しており、売越額は7641億円だった。

海外投資家の動向とセクター別の動きが混在する中、主要銘柄の動向と東京市場の買い意欲が寄り付き段階で見られた。銘柄としてはキオクシアHDや SUMCO、イビデン、KOKUSAI、レゾナック、村田製作所、ソフトバンクG、東エレク、川崎重工などが上昇、住友鉱山やアシックス、任天堂、花王などが下落している。