東京市場は14時時点で日経平均が前日比でわずかに下げ渋り、日経平均先物の断続的な買いが入る。内需株が相場全体を支える一方、AI・半導体関連は値がさ株中心に弱含みとなっている。
26日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は前日終値比で約70円安い水準にとどまり、62,600円近辺で推移していた。午後は一進一退の展開が続く中、14時にかけて日経平均先物に断続的な買いが入った。特段の好材料は伝わっていないが、韓国株の下げ渋りも背景に海外投機筋の買い意欲が先物へ波及したとみられる。
内需株は堅調に推移し、三井不動産などの不動産株が買われ、大林組が一段高となる場面もあった。一方でアドテスト東エレクイビデンなど値がさのAI・半導体関連株は引き続き安い。14時現在の東証プライムの売買代金は約4兆4178億円、売買高は約13億1636万株だった。
住友電気工業やメルカリ、キオクシアが下落する一方、住友不動産が一段高、テルモが上げ幅を広げ、丸紅も高い値をつけた。これらの動きは市場全体の方向感を左右する材料として注目されている。