来週の東京市場、米CPIと半導体大手決算が焦点 日経平均は7万円台回復が試金石

来週の東京株式市場は、米国の物価・消費関連指標と海外半導体大手の四半期決算を前に慎重な値動きとなりそうだ。休場日を挟み、海外材料を一気に織り込む展開が想定されており、AI需要の拡大期待が相場を支える一方、原油高と長期金利の高止まりが上値を抑えるとみられる。

今週の日経平均は前週末比721円46銭高の6万9030円92銭で終え、7万円台を回復した場面もあった。7月6日以来の7万円台回復が見られた一方、週後半の利益確定売りや過熱感の調整が意識された。

来週の最大焦点は14日発表の米9月消費者物価指数（CPI）と15日の日次データ（同月小売売上高・PPI）だ。市場はFRBの金利据え置きと12月追加利上げの可能性を織り込みつつ、エネルギー価格の動向と実質消費の動向を注視する。

半導体大手の決算動向も国内株式相場の命運を握る。ASMLの決算は通期見通しの上方修正が想定され、TSMCは7～9月期の過去最高売上高を発表。日本市場では受注動向や設備投資見通しが値動きへ影響を及ぼすとされる。