5日前引けの日経平均株価は前日比275円12銭安の61,913円51銭と4日続落。 TOPIXは4日ぶり反発の3955.29ポイントで、半導体株の売りが目立つ一方でソニーGとファストリテが急騰した。
日経平均株価は5日前引けで275円12銭安となり、6万1913円51銭で推移した。午前の取引では米中間選挙を材料に一時下げが先行したが、午後にかけて下落幅を縮めた。為替は1ドル157円前後で推移した。
東証プライムの出来高は18億2305万株、売買代金は約5兆7080億円となり、騰落銘柄数は値上がりが全体の8割超。業種別では多くが上昇する一方、海運・鉱業・非鉄金属・機械の一部銘柄は下落が目立った。
海運株の郵船や商船三井、鉱業株のINPEX・石油資源などが安く推移。電機株のアドバンテスや東エレク、石油石炭株の出光興産・ENEOSなども下げた。一方、不動産株の三井不動産・菱地所、ゴム製品株の浜ゴム・ブリヂス、輸送用機器株のトヨタ・ホンダなどが上昇した。
半導体関連ではキオクシアやアドバンテスが大きく下落。AI関連需要の警戒感から半導体株が売られる一方で、AIや関連分野の銘柄へ資金が移動した場面も見られた。日経平均は一巡後に下げ幅を縮小して前場を終えた。