食品ロス認知率は99.4％ 「買う前」から「使い切る」へ、家庭の実践に課題／ハウス食品グループ本社

ハウス食品グループ本社は、2026年6月29日〜7月6日に実施した第七回「食品ロスに関するアンケート調査」の結果を公表した。食品ロスの認知率は99.4％だが、購入後の使い切りや適切な保存といった課題が残る。

家庭で実践されている対策として、期限に気をつける39％台前半、食べのこしをなくす約59％、必要なものだけを買う約58％などが挙げられ、買う前段階には意識が根づく一方、購入後の保存・使い切りの実践率は低い。

捨てられているのは身近な食材が多く、きゅうり、豆腐、牛乳、パン、レタス、納豆、もやし、キャベツなどが上位に挙がった。背景には忙しさによる計画変更で使い切れないケースがあると指摘された。

子どもの認知率は78.4％で、中高生以上では約97％。今後は日常動作への定着と食育の推進が課題とされた。ハウス食品は捨てやすい食材をカレーで使い切るレシピ提案を公開し、ノーペコラボの食育イベントにも協力した。

日本の食品ロスは2024年度推計で約461万トンで、前年度比3万トン減少している。今後は「買いすぎない」だけでなく、購入後の調理・保存方法の工夫が重要と結論づけられた。