家庭で発生する食品ロス削減をめぐるハウス食品グループ本社の調査(第七回)の結果、認知は高いが買い後の使い切り実践率は低く、身近な食材を使い切る工夫とレシピ公開の動きが紹介された。
ハウス食品グループ本社が実施した「食品ロスに関するアンケート調査(第七回)」の結果によると、食品ロスの認知率は99.4%に達した一方で、約8割の家庭で食品ロスが発生していることが分かった。買う前の段階での意識は高いものの、買った後の段階での使い切りや正しい保存といった実践は低い状況だという。調査は2026年6月29日〜7月6日にインターネット調査で行われ、回答数は有効4,617名、うち子どもの回答が1,056名だった。
身近な食材として、最近捨ててしまった食品・食材の上位にはきゅうり、レタス、キャベツ、豆腐、納豆などの野菜・日配品が挙げられ、忙しい生活で計画通り調理できず使い切れないケースが多いとされた。合わせて、買い物時の過剰購入を抑える取り組みは進んでいるが、調理時の使い切り・保存の実践はまだ不足しているとの指摘がある。
また、同社は「もっとカレーだからできることプロジェクト」の一環として、使い切りを促すオリジナルレシピを公開。子どもも楽しめる工夫を施したレシピで、レタスと豆腐のオムカレーチャーハンなどを紹介しているほか、ノーペコ ラボの食育イベントにも協力した。子どもの食品ロス認知率は78.4%と全体より高いが、未認知の割合も存在した。