ハウス食品グループ本社が公表した第七回の食品ロス調査によると、認知率はほぼ100％に達したものの家庭でのロスは約8割で発生しており、購入前の工夫が対策として目立つ。一方で調理時の使い切りや保存の徹底は進みが弱い。
家庭での食品ロスを抑える取り組みとして、ハウス食品グループ本社はインターネット調査を実施し、有効回答は4,617名だった。認知率は99.4％に達したが、約8割が何らかのロスを経験していると報告された。
対策として挙げられたのは購入前の対策が中心で、期限管理を徹底する人が63.9％、必要なものだけを買う人が58.2％だった。一方、購入後の対策である使い切りや正しい保存は低めで、改善点として挙げられている。
身近な例として最近捨ててしまった食材にはきゅうりやレタス、もやし、豆腐、牛乳、パンなどが挙がり、家庭内でのロスが起こりやすい品目が示された。
日本の食品ロス推計値は約461万トンで、うち家庭系は224万トンとされ、今後は使い切りと保存の見直しを中心とした取り組みが求められている。