日経平均は大幅に反落し、前日の米株反発を受けつつも半導体製造装置やAI関連株の売りが重荷となった。終値は約3カ月ぶりの水準を下回り、日中は一時プラス圏を回復したが結局下げ幅を拡大して取引を終えた。
前日の米国株市場は上昇し、スペースXの決算やAI関連の見通し改善などを受けてハイテク株に買いが入り、原油安も相場を支える形となった。東京市場はこれを受けて寄り付きから買いを交えたが、日経平均はその後半導体製造装置やAI関連株の急落を受けて下げが広がった。
大引けにかけて日経平均は前日比で1,713.40円安の62,907.84円となり、東証プライム市場の売買高は約21億9,167万株、売買代金は約7兆569億円だった。業種別では保険業やサービス業などが上昇する一方、非鉄金属やガラス・土石製品、銀行業などが下落した。
個別ではリクルートHDやトレンド、ベイカレント、ソニーG、日東電工などが上昇した一方、アドバンテックや東エレク、ソフトバンクG、ファナックなどが下落した。市場全体では主力株の動きが相場を大きく左右した。
この日のマーケット概況では、アジア株の下落が投資家心理の重荷となったとの見方が示され、終日を通じて半導体・AI関連銘柄の動きが相場の焦点となった。