大手テック企業の決算が相次いで期待外れ、アジアの半導体株が急落 逃避資金は米国債へ

米国の大手テック企業の決算が相次いで市場予想を下回り、AI投資の収益性に対する懐疑が強まった。アジアの半導体株は金曜日の取引時間中に集中売りを浴び、ブルームバーグ・アジア半導体株指数は一時4.5％超下落、日経平均や台北加権指数も大きく下げた。

個別銘柄では韓国のSKハイニックスと日本のAdvantestがいずれも9％近く下落。TSMCは2％超、Samsung Electronicsは6％超下落した。韓国のKOSPIは取引時間中に5.6％超下落し、日経225は3％近く、台北加権は3％超下落した。

売りの直接的なきっかけはINTELのPC市場に対する悲観的予測と、AMAZONのAI設備投資発表後の株価下落、Alphabetの売上失望と高水準支出の警告だった。ナスダック先物はアジア時間に2％超下げ、NVIDIAやMicron、Oracleも夜間取引で下落した。

インテルは2027年に世界のパソコン市場が10％縮小すると予測しており、2026年にはすでに12％縮小している。これにより聯想集団（レノボ）およびASUSの株価も金曜に約7％下落した。資金は米国債へ移動し、各年限の利回りが低下した。

この動きはAIインフラ投資の資金調達圧力やメモリ市場の景気サイクルにも及んでおり、アジアの半導体市場全体の先行き懸念が改めて意識される局面となった。