日経平均は米株高を背景に反発した後、ジャクソンホール会議でのウォーシュFRB議長の講演を控え上値が重い展開となった。米長期金利の動向や原油高への警戒、イラン情勢の緊急報道も市場を左右した。
2026年8月28日の東京市場で日経平均は前日終値比約273円高となり6万6405円56銭で終えた。エヌビディアとセールスフォースの決算好感が材料となり、半導体・ハイテク株を中心に買いが先行した後、反発基調で推移した。
個別にはアドバンテスト、NEC、太陽誘電、TDK、富士通、野村総研などが買われ、リクルートは分割後の初値高で推移した。一方で米国のジャクソンホール会議を控え、上値の重さが出ている。キオクシアやフジクラ、ソフトバンクグループの下落が目立った。
ウォーシュFRB議長は講演で物価目標を上回るインフレの懸念を示唆し、必要に応じて政策対応を示す可能性を示した。これにより米長期金利は一時的に上昇し、投資家の間で早期利上げの可能性が意識された。SOX指数の下落とナスダックの下げも市場全体の軟調材料となった。
さらに米軍によるイランのララク島攻撃報道が伝えられ、原油価格上昇と地政学リスクの再燃が警戒された。日経平均は今週の動きに対して下押し圧力が高まる可能性があるとの見方が示された。