前場の東京株式市場で日経平均は前日安の流れを引き継ぎ続落。米株安の影響が広く出て、朝方から売りが先行したが、中盤以降は半導体関連株の一部で買い戻しも見られた。
前場の日経平均は前日比マイナス0.95％の662円31銭安となり、6万9373円40銭で推移した。米株安を嫌気した売りが広範囲に及んだ一方、韓国サムスン電子の好決算を背景に中盤でAI・半導体関連株の買いが戻り、下げ幅を縮小した。
東証プライムのTOPIXは1.49％安の4092.09ポイントで前場の取引を終え、売買代金は3兆4874億1800万円だった。業種別では値上がりが海運・サービスの2業種、その他の31業種が値下がりした。
個別ではソフトバンクグループ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井物産などが冴えない動きだった一方、キオクシアＨＬＤＧが買われ、朝安から反転したアドバンテストも中盤以降持ち直した。
関連する解説として岡地証券の坂貴雄ストラテジストは、上下動の繰り返しを指摘しつつ米中間選挙後の株高を見越した買いの動きが入る局面だとコメントした。