【ランチタイムコメント】日経平均は大幅続落、金利高や地政学リスク高まりで全面安

日本市場は前場の日経平均が1019.91円安の65195.43円と大幅に下落して取引を終えた。米国株のダウ・ナスダックがいずれも大きく下落したことや、原油高・長期金利の上昇を警戒する動きが重しとなった。

日経平均は寄り付き直後に広範囲の銘柄で売りが広がり、全面安の状況となった。地政学リスクの高まりや金利動向の警戒が継続し、戻りは鈍い展開が続いた。

個別では塩野義、第一三共、住友ファーマ、伊藤忠、7＆Iホールディングス、京王、武田などが上昇。一方、ソフトバンクG、東エレク、アドバンテ、TDK、リクルートHD、ファーストリテイシングスなどが下落した。

業種別では東証33業種すべてが下落し、非鉄金属・ガラス・土石製品・輸送用機器の下げが目立った。医薬品・保険・海運は下落率が限定的だった。

後場は安値圏での推移が見込まれ、日経平均は66600円台の75日移動平均を下回って下値模索の動きが続くとの見方がある。国内長期金利の上昇も続く見通しで、買いは手控えられやすい。