日経平均は前場に試合後の反発を一時支えた後、マイナス圏へ転落。前日米株安を受けて始値は堅かったが、後場は売りが優勢となり終盤には戻り待ちの動きが続いた。
日経平均は前場の取引を66164.19円で終了し、出来高概算は9億7467万株となった。前日の米国株式市場はダウが113.52ドル安、ナスダックが21.10ポイント安となる反落だった。PCEでインフレの根強さが示されたことから、寄り付き後は金利高への警戒感が広がり、終日軟調に推移した。半導体大手企業の決算発表を控えた中、相場は一日を通じて下げ基調を維持した。
日経平均は27日、前場の寄り付きで513.62円高の66775.78円とスタートした後、買いは一時的に中心部にとどまったものの、米国市場の動向を背景に買いは縮小。PCEでのインフレ警戒と週末へ向けた重要日程を前に、持ち高調整の売りが出て前場終盤にはマイナス圏へ転じた。その後は前引け水準付近でもみ合いとなった。
個別では上昇銘柄としてキオクシアHD、フジクラ、TDK、イビデン、東エレク、村田製、スクリン、京セラ、ベイカレント、オリンパス、住友電、トレンド、ニトリHD、古河電、ファナックなどが挙げられた。一方でアドバンテ、ファーストリテ、ソフトバンクG、中外薬、ヤマハ発、KDDI、住友鉱、HOYA、ディスコ、コナミG、バンナムHD、アステラス薬、日産化、任天堂、塩野義などが下落した。業種別では非鉄金属・鉱業・電気機器が上昇する一方、海運業・その他製品・医薬品が下落。後場は前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれ、75日移動平均の66400円付近を上抜けるまでは戻り待ちの売りが出やすいとの見方もある。今後は28日にジャクソンホール会議でのFRB議長講演を控え、金利動向の手掛かりが市場の焦点となる見通し。