13日前場の日経平均は約1600円安となり、半導体関連株を中心に軟調推移した。9時台には約67384円、終日には前週末比の大幅安が意識された。
13日前場、日経平均株価は前週末比で約1600円安い水準で推移している。9時58分には大幅安の水準をつけ、約67384円26銭まで下落した。米国市場では前日ダウが3日続伸したものの半導体関連株の下落が影響し、ナスダック総合指数は反落していた。日経平均の下げは半導体関連株を中心に広がりを見せ、シカゴ日経平均先物の清算値も前週末比で約1015円安となっていた。
日経平均の下落は業種別でも広がり、全33業種中11業種が下落、22業種が上昇した。非鉄金属株や電気機器株、情報通信株などが下落し、逆に保険株や証券先物株が堅調だった。個別では三井金属やフジクラ、アドテスト、東エレク、トレンドなどが値を崩した。一方で大和証券Gや野村といった証券株の堅調さが目立った。
東京外国為替市場では午前10時時点でドル円が158円台半ば、ユーロは177円台前半で推移していた。海外要因としては中東の地政学リスク拡大が影響したとの観測があり、東京市場全体として半導体関連株の売りが優勢となった。
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