11日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、終値は6万4011円34銭となり約1カ月ぶりの安値を付けた。背景には中東情勢の悪化による原油高と景気減速の警戒感が強まり、売り注文が膨らんだ。
11日の東京株式市場の日経平均株価は大幅に反落し、終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となって約1カ月ぶりの安値水準を付けた。東証株価指数TOPIXは4028.30、出来高は237251万株だった。
米国とイランの戦闘激化に伴い海上輸送の混乱が長期化するとの見方が強まり、原油先物価格が上昇。これによりインフレが加速して景気が下押しされるとの懸念が広がり、広範な銘柄が売られた。
長期金利の上昇や前日の米国株安も株式市場の重荷となった。ハイテク銘柄の一角で、半導体検査装置大手のアドバンテストや人工知能関連企業に出資するソフトバンクグループなどが大幅安となり、相場を押し下げた。