13日の日経平均は4日続落。終値は6万7777円52銭、前日比-1253円40銭で、日中は一時1900円超の下落もあった。米半導体株安と中東情勢の緊迫が重荷となり、AI・半導体関連が広く売られた。
13日の東京株式市場で日経平均株価は4日続落し、終値は6万7777円52銭だった。前日比で1253円40銭安となり、日中には下げ幅が一時1900円を超える場面もあった。米国市場での半導体株安や中東情勢の緊張が相場の重荷となった。AI・半導体関連は軒並み売られた一方、日本株全体では銀行株や商社株の一部が買われ、原油高観測を背景に石油株も買いが入った。
TOPIXは続伸し、終値は4110.67ポイント（0.14%高）。一方、JPXプライム50指数は1729.12で小幅安となった。東証プライムの売買代金は概算7兆9640億円、売買高は23億5628万株で、値下がり銘柄は380銘柄、値上がり銘柄は1140銘柄、横ばいは32であった。
銘柄動向として、ソフトバンクグループ、キオクシア、アドテストが下落した一方、コナミグループ、リクルート、ファストリが上昇した。米長鑫存儲技術（CXMT）の新製品開発による記憶容量の高度化報道を背景とする半導体株への売りが相場全体に影響した。中東の不安は原油市場にも影響を及ぼし、原油高を背景に原油関連株の買いも見られた。