日経平均は後場に下げ幅を拡大し、終日にわたり売りが優勢となった。半導体関連株の下落を中心にソフトバンクグループなど主力銘柄の寄与がマイナスに働いた。
24日の東京株式市場で日経平均は続落し、午後の取引で6万5640円前後と前日比380円程度安い水準まで下落した場面があった。午後0時33分には6万5585円17銭まで下落する局面も見られ、売り圧力が強まる展開だった。
日経平均採用銘柄の寄与度では、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、キオクシアホールディングスがマイナス寄与の上位を占め、半導体関連の利益確定売りが目立った。一方、東京エレクトロン、リクルートホールディングス、住友金属鉱山がプラス寄与で相場を支えた。
銘柄別の値下がり率としてメルカリ、フジクラ、古河電工の下げが目立ち、鉱業・建設機械関連の銘柄が比率として物色された。プライム市場の出来高は約10億株、売買代金は約4兆円強で、商いは活発だが方向性を欠く様子だった。
市場関係者はKOSPIの動向が東京市場にも波及していると指摘し、アジア市場全体の動向に注目が集まっている。今後は半導体関連株の動きが指数の方向性を左右しやすいとの見方が多い。