株式会社 SchooのIRインタビューから、Schoo for Businessの契約社数が2,491社を超え、リカーリング収益基盤の拡大と成長戦略の概要が明らかになった。コロナ後のオンライン教育普及や人的資本投資の高まりを背景に、今後の拡大方針と中長期計画が示された。
創業は2011年、リクルート時代の動画研修の経験を経て、社会人が質の高い動画で学べる環境を目指してSchooを設立した。コロナ禍を契機にオンライン研修需要が急増し、法人向けの展開が加速した。2024年9月時点で法人契約数は2,491社を突破しており、今後も契約拡大と人的資本投資の推進を重要視している。
事業概要としてSchooはSchoo for Business（法人向け）、Schoo for Personal（個人向け）、Schoo Swing（高等教育機関・教育事業者向け）の3つを展開。Schoo for Businessは売上の約9割を占めるリカーリング収益を生み出し、顧客層は大企業から地域中小企業まで幅広い。コンテンツは自社スタジオ制作を中心に8,500本以上を保有し、データ分析によるPDCAで継続的改善を図っている。
成長戦略として契約社数のさらなる拡大を目指すほか、顧客ごとのARPAの向上と全社規模導入の推進を掲げる。大型企業の全社展開の成功事例を活用して契約基盤を強化し、コンサルティングやオーダーメイド研修の提供も拡充する。中長期的には国内_no1を目指し、Schooプラットフォーム上に他社コンテンツを集約する構想を示している。
投資家向けには、リスキリングや教育投資が国策として進む中でHR領域の資金が教育へ流入する動きを指摘し、社会人教育市場の成長性と拡大余地を強調している。市場環境の変化とともに、学習体験の質と全社導入の拡大を通じた企業の成長支援を推進する姿勢を示した。