日経平均は前場で約690円の下落となり、米国市場の影響を受けて売りが先行した。その後は下げ渋る動きが広がり、取引は僅かな反発の兆しを見せた。
8日午前の日経平均株価は前日比約690円安い水準で推移し、東京市場は米10年物国債利回り上昇を背景に売りが先行した。日経平均は9時41分に69,195円47銭まで下落したが、その後は下げ渋る動きとなっている。
業種別では全33業種のうち多くが下落し、石油・石炭株や鉱業株、非鉄金属株、卸売株、機械株、電気・ガス株などが軟調。反面、サービス株や医薬品株は堅調に推移した。
個別には出光興産やENEOS、INPEX、石油資源開発といったエネルギー関連株が下落。半面、エネディアギアンやリクルートHD、武田薬品、住友ファーマなどが相対的に堅調または高い動きを示した。
東京証券取引所の清算値ベースでは Chicago日経平均先物の円建て清算値が前日比510円安の69850円だった。外国為替市場では1ドル157円台後半、1ユーロ176円台半ばで推移している。