20日の日経平均はAI関連株を中心とした売りで終日軟調推移となり、後場に下げ幅を拡大して終値は64,075.42円だった。前日の米国市場動向を受け、AI投資懸念の影響が継続した。
前日の米国株式市場はまちまちだったが、ナスダックの反発を背景にAI関連の銘柄に対する見方が広く分かれて推移した。これを受け、日本株は20日に再び始値の水準を割り込み、日経平均は前日比で下落して寄与した。
寄り付きは64,755.49円で始まり、その後もAI投資を巡る懸念からAI・半導体関連銘柄に売りが広がった。ただし前引けにかけては先物買いなどで下落は一段落せず、下げ幅が拡大する場面があった。
大引け時点では日経平均は前日比841.28円安の64,075.42円。東証プライムの売買高は21億4,872万株、売買代金は6兆7,992億円となり、業種別では上昇銘柄と下落銘柄が混在したものの、下落銘柄の割合が高まった。
個別銘柄ではファーストリテ、テルモ、コナミG、バンナムHD、中外薬、HOYA、第一三共、オリンパス、任天堂、キッコマン、7&iHD、塩野義製薬、横河電機、ベイカレント、セコムなどが上昇。ソフトバンクG、東エレク、アドバンテ、フジクラ、イビデン、TDK、京セラ、キオクシアHD、ファナック、住友電、太陽誘電、信越化、スクリン、村田製、トレンドなどが下落した。