日経平均は大幅反発、プラス圏で堅調推移

米国株の下落を受けて日経平均は30日寄り付きから買いが先行し、前場は837.54円高で66318.81円まで上昇した。中東情勢の警戒が和らぎ原油安が進んだこと、半導体関連や電線・非鉄金属の銘柄が買われ、相場は堅調さを維持した。

個別銘柄では上昇銘柄としてソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、ファーストリテ、フジクラ、キオクシアＨＤ、信越化、ＴＤＫ、太陽誘電、住友電、三菱商、大塚ＨＤ、豊田通商、伊藤忠、ミネベアなどが挙げられた。一方、イビデン、村田製、京セラ、リクルートＨＤ、日東電、コナミＧ、オリンパス、ＺＯＺＯ、セコム、ニチレイ、アステラス薬、キッコマン、三越伊勢丹、エーザイなどが下落した。

業種別には非鉄金属・海運・銀行が上昇、水産・農林・サービス・陸運が下落。後場は日経平均が66000円台の75日移動平均線を試す展開で、米長期金利の動向や米8月ＰＣＥデフレーター、マイクロン決算の発表を控え、積極的な買いは控えられる場面もあった。