教育テック大学院大学とウィルソン・ラーニング ワールドワイドが共同で実施した「AI時代の営業力調査2026」の結果、AI活用で業務は効率化する一方、成果への直結は限定的であることがわかった。対人営業力とAI活用の双方が高い層ほど成果実感が高く、自己成長力の強さが差を生む要因として示された。
全国の営業職1,057人を対象にAI活用度と対人営業力・自己成長力が営業成果へ与える影響を検証した日本初の公開調査・研究である。調査は2026年8月26日から28日に実施され、営業担当者841名を分析対象とした。
AI活用の効果は主に資料作成時間の短縮などの業務効率化に偏り、受注率の向上や案件単価の向上など成果へ直結した回答は平均6.0%にとどまった。特に資料作成時間短縮は50.9%が効果を感じたとされる。
対人営業力とAI活用の両方が高い「AI協働型」層は、成果向上を実感した割合が低い層に比べて2.7倍（48.8% vs 17.8%）と大きく、成果向上には人の力とAIの併用が重要とされる。
AIで生まれた時間を顧客課題のリサーチや提案の深掘りに充てる割合は、対人営業力とAI活用が高い層で41.4%に達し、両方が低い層の7.3%と大きく差が出た。
自己成長力が高い層は成果を実感した割合が52.2%となり、低い層の38.6%を上回った。AIの出力を検証しつつ活用する姿勢が成果に寄与すると解釈された。