9月は米国のFOMCと日本銀行の会合が相次ぎ、利上げの有無だけでなく背景の物価・雇用・賃金と企業利益への影響を見極める視点が重要となる。個人投資家は保有銘柄を金利・為替・利益の3点から点検するべきだ。
9月には米国の連邦公開市場委員会(FOMC)と日本銀行の金融政策決定会合が予定されており、両国の金利見通しが株式・為替市場を左右しやすい局面となる。利上げの有無だけでなく、その理由や背景となる物価・雇用・賃金・企業利益への影響を確認することが重要とされる。米国のFRBは3.50~3.75%の誘導目標を据え置いているが、追加引き締めの必要性について内部で意見が分かれている。
米国市場の動向は物価安定と雇用の状況次第で変化する見通しで、物価が落ち着き雇用・消費が崩れなければ追加利上げ警戒は和らぎやすい。一方で原油高などが物価を押し上げ、企業の利益見通しに影響を及ぼす場合は状況が変わる。9月11日に8月 CPIの公表が予定されており、注目されている。