5日午前の東京株式市場で日経平均は反発し、取引時間中に7万円を3カ月ぶりに上回った。米雇用統計をきっかけとした米利上げ観測の後退が背景で、値がさ株を中心に買いが入った。
5日午前の東京市場で日経平均株価は前週末比1728円15銭高の7万0037円61銭となり、取引時間中として約3カ月ぶりに7万円を上回った。前引け時点の数値はこの水準で推移し、日経平均は高いやや過熱感のない動きを示した。
米雇用統計の結果を受け、米連邦準備理事会（FRB）の早期追加利上げ観測が後退したとの見方が広がり、投資家のリスクオン姿勢が強まった。これにより半導体などの値がさ銘柄を中心に買いが入り、日経平均を押し上げた。
日経平均先物への海外勢の断続的な買いも相場を支え、TOPIXは反発。前引け時点のTOPXは4138.57、前日終値比47.57ポイント高だった。JPXプライム150指数も1.41%高の1747.78で前場を終えた。
銘柄別ではファストリやTDK、イビデンが上昇した一方、ダイキンやKDDI、ソニーGは下げとなった。東証プライムの売買代金は概算で3兆7538億円、売買高は9億7804万株だった。