日経平均は続伸、半導体関連主導で上げ幅拡大

19日の日経平均は前日比545.30円高の64681.55円で取引を開始し、AI関連や半導体関連銘柄を中心に買いが先行した。米国市場の半導体株高の流れと原油・長期金利の上昇一服が支えとなった一方、日銀金融政策決定会合の公表を前に様子見姿勢も強まっていた。

個別ではアドバンテストや東京エレクトロン、レーザーテック、スクリーンＨＤ、ディスコなどの銘柄が買われ、ソフトバンクグループ、イビデン、キオクシアＨＤ、フジクラといったAI関連の銘柄も指数を押し上げた。電子部品の村田製作所やTDK、太陽誘電、京セラなども買いが入った。

一方、内需・ディフェンシブ関連や商社株は総じて軟調で、ファーストリテイリング、ニトリＨＤ、KDDI、リクルートＨＤが売られた。医療機器のテルモ・オリンパス、ゲーム関連のコナミグループ・任天堂・ソニーグループ、総合商社の伊藤忠商事・豊田通商、空調のダイキン工業、食品のキッコーマンも下落。

東証33業種では27業種が下落し、上昇は電気機器・非鉄金属を中心とする展開となった。後場は日銀会合結果を受けて振れ幅が大きくなる可能性があり、追加利上げのペースをめぐる観測が焦点となった。