先週、富士通の減益決算をきっかけにサイバーセキュリティ株が総崩れとなる中、好業績の割安株として化学株が大きく物色され、31.7%高となるハリマ化成グループなどの銘柄が躍進した。今週は米国中間選挙を控え、相場の雰囲気が激変する可能性がある。
先週、IT系の富士通が減益決算を発表して急落し、AI関連の「作業を担う側」の機械・システム株が広く下落した。一方、原油高の恩恵で海運・鉱業など資源セクターが相対的に堅調となり、海運大手日本郵船が通期上方修正と合わせて上昇する場面が見られた。
米国市場ではインテルの決算見通し悪化とAI投資の牽引力低下が結果としてAI株の急落を招き、WH上げの兆しは見えつつもセクター間の入れ替えが進んだ。これに伴い割安で好業績の化学株に資金が流入し、ハリマ化成グループが31.7%高、積水化成品工業が27.4%高、大日本塗料が17.6%高と堅調だった。
薄い業績でも株価が上向いた例として、アドバンテストやキオクシアなど半導体関連は一部で上方修正を発表したものの、全体としては総崩れとなる場面が多かった。サイバーセキュリティ関連株は総じて売られ、クラウド銘柄を含む関連株にも利益確定の動きが広がった。
今週は米中間選挙の結果次第で市場のリスク回避姿勢が強まる可能性があり、内需ディフェンシブ株や超割安株への資金逃避が進むとの見方がある。日銀の動向次第で銀行株の上昇も見られたが、全体では慎重な姿勢が続くとみられる。