さが美グループホールディングスの子会社化と和装事業強化
FY2018に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、㈱さが美、㈱東京ますいわ屋における構造改革が引続き浸透し、収益性の改善が図られました。」
さが美・東京ますいわ屋で進めた構造改革が引き続き浸透し、収益性の改善が図られたとの説明を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、㈱さが美、㈱東京ますいわ屋における構造改革が浸透し、収益力が向上しました。この結果、売上高は15,849百万円（同3.9％増）となり、セグメント損失は513百万円（前年同期は1,240百万円のセグメント損失）となりました。」
さが美・東京ますいわ屋の構造改革が浸透し、呉服関連事業の収益力向上が示されるとともに、セグメント損失も前年同期から縮小している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、㈱さが美、㈱東京ますいわ屋における構造改革が浸透し、収益力が向上しました。」
さが美・東京ますいわ屋で進めた構造改革が浸透し、呉服関連事業の収益力向上として具体的に示されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大防止に向けたディベロッパーの方針による営業時間短縮や臨時休業の影響があったものの、前年同時期と比較し影響が縮小したことにより、売上高は10,189百万円（同23.4％増）となり、セグメント損失は834百万円（前年同期は1,711百万円のセグメント損失）となりました。」
さが美グループホールディングスを含む呉服関連事業では、コロナによる営業時間短縮・臨時休業の影響が縮小し、増収と損失縮小が示されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「〔呉服関連事業〕 新型コロナウイルス感染拡大防止に向けたディベロッパーの方針による営業時間短縮や臨時休業の影響があったものの、前年同時期と比較し影響が縮小したことにより、売上高は4,340百万円（同48.1％増）となり、セグメント損失は869百万円（前年同期は1,378百万円のセグメント損失）となりました。」
和装関連事業では、コロナによる営業時間短縮・臨時休業の影響が縮小し、売上高が増加するとともにセグメント損失が前年同期より縮小している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大防止に向けたディベロッパーの方針による営業時間短縮や臨時休業の影響により、売上高は10,237百万円（同34.7％減）となり、セグメント損失は1,586百万円（前年同期は342百万円のセグメント利益）となりました。」
さが美グループホールディングスを含む店舗販売事業は、連結による事業拡大後、新型コロナウイルスに伴う営業時間短縮・臨時休業の影響で大幅な減収と損失計上となっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「前期に取得したさが美グループホールディングス㈱において、費用が先行する第１四半期の損益が当期より反映される影響などで、売上高は22,947百万円（同19.1％増）となったものの、セグメント損失は５百万円（前年同期は483百万円のセグメント利益）となりました。」
さが美グループホールディングスの連結による増収が続く一方、費用が先行する第１四半期損益の反映により、店舗販売事業は前年同期の利益から損失へ転じている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前期に取得したさが美グループホールディングス㈱について、費用が先行する第１四半期の損益が当期より反映される影響などで、売上高は15,666百万円（同30.1％増）となったものの、セグメント利益は342百万円（同56.7％減）となりました。」
さが美グループホールディングスの連結による増収と、費用が先行する第１四半期損益の反映による減益という構図を継続して示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度に取得したさが美グループホールディングス㈱について、費用が先行する第１四半期の損益が当期より反映されている影響などで、売上高は7,169百万円（同104.9％増）となったものの、セグメント損失は369百万円（前年同期は62百万円のセグメント利益）となりました。」
前年度に子会社化したさが美グループホールディングスについて、当期から費用が先行する第１四半期の損益が業績に反映され、店舗販売事業の増収と損失計上が具体化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、株式を取得したさが美グループホールディングス㈱を子会社化したことに伴い、同社及び同社の子会社２社を連結の範囲に含めております。」
さが美グループホールディングスおよび子会社２社を連結範囲に含める状態を継続している。店舗販売事業の増収要因としても同社の連結加入が示されている。 - FY2019-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、株式を取得したさが美グループホールディングス㈱を子会社化したことに伴い、同社及び同社の子会社２社を連結の範囲に含めております。」
さが美グループホールディングスおよび子会社２社の連結取り込みが実施された。公開買付けの決済開始日は平成30年６月22日、取得後の議決権比率は89.71％であり、当四半期は貸借対照表のみを連結している。 - FY2018初出有価証券報告書
「本公開買付けは平成30年６月18日をもって終了いたしました。また、本公開買付けの結果、平成30年６月22日付で対象者は当社の連結子会社となりました。取得後の議決権比率は89.71％であります。当社グループ内の和装関連事業を強化することを企図しております。」
決算日後の公開買付けにより、さが美グループホールディングスを議決権比率89.71％で連結子会社化した。PB商品開発、出店戦略、人材育成等で相互補完し、和装関連事業を強化する意図が記載されている。