競争激化等による減損・評価損
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては560百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前年度の1,304百万円から560百万円へ減少したものの、長岡店等10店舗および賃貸不動産・工場で減損が発生し、リスクの発生が継続している。 - 2026-04-20対処業績予想の修正
「減損損失 1,304 560」
減損損失は前年の1,304百万円から560百万円へ減少したが、当期も計上している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては406百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失が前年度の243百万円から406百万円へ増加し、スーパーマーケット事業372百万円、ドラッグストア事業33百万円の減損が発生している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 36 -」
前年同期に36百万円計上された減損損失が、当第３四半期連結累計期間には計上されていない。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 12 －」
前年同期に12百万円計上されていた減損損失は、当第２四半期連結累計期間には計上されていない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 36」
当第３四半期連結累計期間に減損損失36百万円を計上し、前年同期にはなかった減損が当期にも発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗、遊休資産及び共用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（356百万円）として特別損失に計上いたしました。」
継続赤字店舗、遊休資産、共用資産について356百万円の減損損失が当期にも発生した。前年同期の546百万円から金額は減少しているが、リスクの発生自体は継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 161 －」
前年同期に161百万円計上されていた減損損失は、当第３四半期連結累計期間には計上されていない。継続赤字店舗等に関する減損の当期発生額が前年同期から減少している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 161」
当第２四半期連結累計期間に減損損失161百万円を特別損失として計上し、継続赤字店舗等に関する減損が当期にも発生している。 - FY2020対処有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗及び遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（644百万円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前年度の750百万円から644百万円へ減少した。ただし、継続赤字店舗等に関する減損損失自体は当期にも発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗及び賃貸不動産及び遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（750百万円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失が前年度の375百万円から750百万円へ増加し、継続赤字店舗等に関するリスクの発生規模が拡大している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗及び賃貸不動産及び遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（375百万円）として特別損失に計上いたしました」
継続赤字店舗等に関する減損リスクが当期にも発生し、14店舗等について375百万円の減損損失を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗及び遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,108百万円）として特別損失に計上いたしました」
競争激化や収益性悪化に伴う減損リスクを記載し、当年度には36店舗等と遊休資産について1,108百万円の減損損失が実際に発生している。