リアル店舗を体験型ショールーム兼サービスセンターへ変革
FY2019に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「OMO（Online Merges with Offline）施策としては、アプリの会員数が140万人に迫り、量から質への転換を目指すため、CRM施策高度化へ向けた準備を進めました。」
店舗EC、店舗受取、アプリを組み合わせたOMOを継続し、会員数が140万人に迫る中でCRM高度化へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「会員数が100万人を突破したアプリではさまざまなプッシュ通知を発信しました。……リアル店舗ECサービス、自社ECサイトの購入商品の店舗での受け取りや決済ができるサービスは利便性が高く、お客様のご利用が増加しました。」
店舗をEC注文・受取・決済とアプリ送客を組み合わせた顧客接点として運用し、アプリ会員数は100万人を突破した。 - FY2024前進有価証券報告書
「「OMO(Online Merges with Offline)施策」として、既存のリアル店舗ECサービスに加え、前期末に導入した自社ECサイトで購入した商品のリアル店舗での受け取りや決済ができるサービスにより、お客様の利便性を向上させました。さらにMA(マーケティングオートメーション)ツールを導入し、自社ECサイトの売上を伸長させるとともにアプリ会員の獲得にも注力し、当期末の会員数は82万人となりました。」
店舗EC、自社EC商品の店舗受取・決済、MAツールを組み合わせ、店舗とECの融合を拡張した。アプリ会員数は82万人となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、自社ECサイトでの購入商品をリアル店舗で受取りや決済ができるサービスを2023年３月から一部店舗を除くほぼ全店舗で開始しました。」
自社EC購入商品のリアル店舗受取・決済を2023年3月からほぼ全店舗で開始し、店舗とECを融合するOMO施策を広域化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、３月から人気インフルエンサーとのコラボ商品や新企画のPB(プライベートブランド)商品を、オンライン発信とリアル店舗の店頭ディスプレイを同一のイメージでお客様に訴求する販促活動に実験的に取り組み、リアル店舗、ECともに大きな集客効果を得ることができました。」
リアル店舗とECを同一イメージで連動させる販促を実験的に実施し、店舗・EC双方で大きな集客効果を得たと記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「リアル店舗の構造改革」については、中小型店舗の増床改装、同一商業施設内の複数店舗の集約化・大型化を進めるとともに、新規出店・既存店共に家賃その他の条件を常に見直し、交渉を徹底して行なってまいります。」
リアル店舗を体験・サービス拠点へ変革する従来方針を、増床改装、複数店舗の集約・大型化、賃貸条件交渉による構造改革へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「「リアル店舗の変革」については、店舗に在庫のない商品を、店頭でお客様にタブレット端末を見ながらご購入いただき、商品は後日、お客様のご自宅にお届けし、あるいは、店舗でお渡しする「リアル店舗EC」の取扱いブランドやアイテムを拡充し、売上向上を図ってまいりました。」
リアル店舗ECの取扱いブランド・アイテムを拡充し、店頭タブレット、宅配、店舗受取を組み合わせる施策を実行した。 - FY2019初出有価証券報告書
「「リアル店舗の変革」については、接客販売の強みを生かしながら、リアル店舗を体験型ショールーム兼サービスセンターと位置づけ、様々なブランドの商品に直接触れることができるタッチポイントとしての重要な役割を担わせ、さらに「リアル店舗EC」の活用やサービスレベルの向上により、顧客のサークル化を図ってまいります。」
リアル店舗を販売拠点にとどめず、商品体験・サービス提供・リアル店舗ECを組み合わせた顧客接点へ転換する施策を初めて具体的に示した。