ロシア・ウクライナ情勢によるエネルギー価格上昇・供給不足・サプライチェーン混乱
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-09。
アルテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。36社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- 2026-10-09再掲決算
「中東情勢をはじめとする地政学リスクの常態化に伴う資源の供給制約やエネルギー価格の高止まり等の懸念材料も多く、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
地政学リスクの常態化、資源供給制約、エネルギー価格高止まりというリスク経路を継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「中東情勢をはじめとする地政学リスクの常態化に伴う資源の供給制約やエネルギー価格の高止まり等の懸念材料も多く、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ロシア・ウクライナ情勢に限らず、中東情勢を含む地政学リスクの常態化、資源供給制約、エネルギー価格高止まりが事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢の混迷等により、世界経済の先行きは極めて不透明な状況が続いております。これらの情勢が激化・長期化した場合は、原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱等により、当社グループの業績等が悪影響を受ける可能性があります。」
ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢の長期化・激化による原材料価格高騰とサプライチェーン混乱のリスクを継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、海外においては、米国トランプ政権の通商政策の動向、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、中東情勢の悪化等のリスクを抱え、先行き不透明な状況が続きました。」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化に加え、中東情勢の悪化と米国トランプ政権の通商政策の動向が海外事業環境のリスクとして明示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、海外においては、ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢、金融資本市場の変動、中国経済の成長鈍化等の下振れリスクを抱え、先行き不透明な状況で推移しました。」
ロシア・ウクライナ情勢による海外経済の不透明感を継続して記載している。中東情勢、金融資本市場、中国経済の成長鈍化も併記されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化に起因する資源価格の高騰、米国における銀行破綻やスイスの金融大手の救済合併を契機とした金融不安、世界的な金融引締め、ゼロコロナ政策解除後の中国経済の景気回復の鈍化等により、先行き不透明な状況で推移しました。」
ロシア・ウクライナ情勢、金融不安、世界的な金融引締め、中国経済の回復鈍化を海外経済の不確実要因として継続して記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化に起因する資源価格の高止まり、米国における銀行破綻やスイスの金融大手の救済合併を契機とした金融不安、世界的な金融引締め」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源価格高止まりに加え、金融不安と世界的な金融引締めが海外事業環境の不確実要因として併記されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の悪化に起因する原材料価格や輸送コストの高騰は今後も一定期間継続するものと仮定し」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化による原材料価格・輸送コスト高騰が、今後も一定期間継続する前提として会計上の見積りに織り込まれている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「今後は、各種政策等により新型コロナウイルス感染症流行による経済への影響は限定的となることが期待されますが、ロシア・ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格の上昇や供給不足、世界的な金融引締め政策強化等により、不確実な状況が続くことが予想されます。」
感染症影響の限定化への期待が示される一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格上昇・供給不足に加え、世界的な金融引締め政策強化が新たな不確実要因として明示されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響等による原材料価格の上昇や供給不足、サプライチェーンの混乱等が懸念されます。」
ロシア・ウクライナ情勢について、長期化に伴う原材料価格上昇、供給不足、サプライチェーン混乱への懸念が明示され、前四半期より影響経路が具体化している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ情勢については、今後の経過によっては当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性がありますので、状況を注視してまいります。」
ロシア・ウクライナ情勢を新たな事業等のリスクとして初めて記載した。本文では、情勢悪化によるエネルギー価格の上昇、供給不足、サプライチェーンの混乱が懸念されるとしている。