製造技術を核とした研究開発
FY2016に初出。33回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は5,368百万円であり、主な成果は以下のとおりです。」
研究開発費が前年度の4,136百万円から5,368百万円へ増加し、検索・レコメンド、meviy、生成AI、計算幾何学、生産技術などへ活動範囲を広げた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は2,641百万円であります。」
製造技術・サービス開発等の研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を26億4,100万円と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は4,136百万円であり、主な成果は以下のとおりです。」
研究開発費は前年度の3,983百万円から4,136百万円へ増加した。サービス開発2,635百万円、製品・生産技術開発1,501百万円を実施し、meviyの商品領域拡大、2D図面対応、自動見積もり機能拡充などを進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,725百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費1,725百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は3,983百万円であり、主な成果は以下のとおりです。」
研究開発費は前年度の2,801百万円から3,983百万円へ増加した。サービス開発2,015百万円、製品・生産技術開発1,968百万円を実施している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,931百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,931百万円と開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,319百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,319百万円と開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は2,801百万円であり、主な成果は以下のとおりです。」
研究開発費が前年度の1,211百万円から2,801百万円へ増加し、サービス開発と製品・生産技術開発を明確な活動領域として開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,013百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,013百万円と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は697百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費697百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は342百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費342百万円を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費の総額は1,211百万円であり、研究開発活動は各事業部門が担当しております。」
駿河生産プラットフォームを核とする研究開発を継続し、当期の研究開発費は12億1,100万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は897百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を897百万円と開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億６千６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を5億6,600万円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億６千６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を2億6,600万円と開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、製造技術を保有する駿河生産プラットフォームが核となった研究開発に取り組んでおります。当社グループの当連結会計年度における研究開発費の総額は966百万円であり、研究開発活動は各事業部門が担当しております。」
駿河生産プラットフォームを核とする研究開発を継続し、当期の研究開発費は9億6,600万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７億７千万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を7億7,000万円と開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億４千万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を5億4,000万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を3億円と開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、製造技術を保有する駿河生産プラットフォームが核となった研究開発に取り組んでおります。当社グループの当連結会計年度における研究開発費の総額は1,556百万円であり、研究開発活動は各事業部門が担当しております。」
駿河生産プラットフォームを核とする研究開発を継続し、当期の研究開発費は15億5,600万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億２千４百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を12億2,400万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８億２千３百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を8億2,300万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億１千万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を4億1,000万円と開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、製造技術を保有する駿河生産プラットフォームが核となった研究開発に取り組んでおります。当社グループの当連結会計年度における研究開発費の総額は1,614百万円であり、研究開発活動は各事業部門が担当しております。」
駿河生産プラットフォームを核とする研究開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は16億1,400万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億５千９百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を11億5,900万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７億９千２百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を7億9,200万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億１千４百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を4億1,400万円と開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、製造技術を保有する駿河生産プラットフォームが核となった研究開発に取り組んでおります。当社グループの当連結会計年度における研究開発費の総額は18億４千５百万円であり、研究開発活動は各事業部門が担当しております。」
駿河生産プラットフォームを核とする研究開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は18億4,500万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13億９千５百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を13億9千5百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10億１千９百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を10億1千9百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億７千９百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を5億7千9百万円と開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億２千６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第３四半期累計期間の研究開発費を12億２千６百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、製造技術を保有する駿河生産プラットフォームが核となった研究開発に取り組んでおります。」
駿河生産プラットフォームを研究開発の中核とし、FA事業の商品開発・生産性向上、金型部品事業の高精度・高付加価値化を進めている。