固定資産の収益性低下による減損損失
FY2019に初出。8回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「飲料製造事業では、連結子会社の取得時に認識したのれんについて、買収当初想定した収益が見込めなくなったことから、減損損失(のれん35百万円)を計上しております。また、飲料製造事業の製造ラインの一部を廃止する方針を決定したことにより、減損損失(機械装置145百万円)を計上しております。」
固定資産の収益性低下リスクが、買収に伴うのれん35百万円と製造ラインの機械装置145百万円を含む減損損失183百万円として実績化した。 - 2026-06-03顕在化株主総会
「減損損失 183」
当連結会計年度に減損損失183百万円を計上しており、固定資産の収益性低下・回収可能性に関するリスクが通期実績として示されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休状態にあり地価の下落により投資額の回収が見込めなくなった資産グループ及び、収益性の低下により割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることとなった資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（のれん33百万円、建物10百万円、その他３百万円）として特別損失に計上しております。」
自販機運営リテイル事業ののれん等について、減損損失46百万円を計上し、固定資産の収益性低下リスクが通期でも実績化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「自販機運営リテイル事業において、のれんの減損損失33百万円を計上しております。」
自販機運営リテイル事業でのれんの減損損失33百万円を計上し、固定資産の収益性低下・回収可能性に関するリスクが新たに実績化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「「不動産運用事業」において、遊休土地について継続的な時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。また、「自販機運営リテイル事業」において、将来使用見込みの無くなった無形固定資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお当第２四半期連結累計期間における当該減損損失の金額は6,555千円であります。」
遊休土地に加え、将来使用見込みのない自販機運営リテイル事業の無形固定資産についても減損を計上し、当第2四半期累計の減損損失は6,555千円となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休状態にあり地価の下落により投資額の回収が見込めなくなった資産グループ及び、収益性の低下により割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることとなった資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（土地327千円）として特別損失に計上しております。」
遊休資産等について地価下落・収益性低下による減損損失327千円を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「「不動産運用事業」において、遊休土地について継続的な時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお当第２四半期連結累計期間における当該減損損失の金額は26千円であります。」
遊休土地の時価下落に伴う減損損失26千円を当第2四半期累計期間に計上しており、固定資産の収益性・市場価値低下リスクが引き続き実績化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「固定資産の収益性の低下や市場価値が著しく下落した場合など、固定資産の減損会計の適用により特別損失の計上が必要となり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の減損リスクを新たに明示し、当期には飲料製造事業の機械装置等について減損損失3,542千円を計上した。