収益性の低い店舗に関する追加減損リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち33回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
バローホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに60社。
- 2026-08-07顕在化決算
「当第１四半期連結累計期間後に閉鎖が予定されている等の店舗に係る固定資産について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント34百万円、「ドラッグストア事業」セグメント45百万円及び「ホームセンター（ＨＣ）事業」セグメント△１百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定等の店舗に係る減損損失に加え、SM・ドラッグストア・HCでのれんの減損損失も計上した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失3,454百万円を計上しております。」
店舗等の減損損失が通期で34億54百万円発生した。内訳ではドラッグストア事業が20億44百万円と前期から増加している。 - 2026-05-13顕在化決算
「減損損失 3,447 3,454」
当期の減損損失は34億54百万円となり、前期に続いて発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間後に閉鎖が予定されている等の店舗に係る固定資産について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント59百万円、「ドラッグストア事業」セグメント45百万円及び「ホームセンター（ＨＣ）事業」セグメント６百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定等の店舗に関する減損損失がSM59百万円、ドラッグストア45百万円、HC6百万円発生した。のれんの減損も各事業で計上された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント416百万円、「ドラッグストア事業」セグメント225百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント３百万円及び「その他」67百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等に関する減損損失を合計711百万円計上し、収益性の低い店舗等に関する減損が継続して発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント455百万円、「ドラッグストア事業」セグメント270百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント152百万円及び「その他」99百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について合計976百万円の減損損失を計上し、収益性の低い店舗等に関する追加減損が実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント416百万円、「ドラッグストア事業」セグメント225百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント３百万円及び「その他」67百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について合計711百万円の減損損失を計上し、収益性の低い店舗等に関する追加減損が継続して発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント175百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント３百万円及び「その他」67百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について合計245百万円の減損損失を計上し、収益性の低い店舗等に関する追加減損が引き続き発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失5,939百万円を計上しております。…スポーツクラブ事業3,192百万円、スーパーマーケット事業1,166百万円、ドラッグストア事業1,016百万円の減損損失を計上しております。」
店舗等の追加減損が通期で59億39百万円発生し、前期の33億08百万円から増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント13百万円、「ドラッグストア事業」セグメント31百万円、「ホームセンター（ＨＣ）事業」セグメント41百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント283百万円及び「その他」０百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について合計368百万円の減損損失を計上し、追加減損が継続して発生した。スポーツクラブ事業の減損は283百万円となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント13百万円、「ドラッグストア事業」セグメント10百万円、「ホームセンター（ＨＣ）事業」セグメント41百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント260百万円及び「その他」０百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について合計324百万円の減損損失を計上し、追加減損が継続して発生した。スポーツクラブ事業の減損が260百万円と大きな割合を占めた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント４百万円、「ドラッグストア事業」セグメント９百万円、「ホームセンター事業」セグメント34百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント258百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等に関する減損損失を合計305百万円計上し、収益性の低い店舗等に関する追加減損が発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット（ＳＭ）事業」セグメント602百万円、「ドラッグストア事業」セグメント29百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント49百万円及び「その他」73百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等に関する減損損失を合計753百万円計上し、追加減損が実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント338百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント49百万円及び「その他」73百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について、SM事業338百万円、スポーツクラブ事業49百万円、その他73百万円、合計460百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント136百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント２百万円及び「その他」73百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について、SM・スポーツクラブ・その他の各事業で合計211百万円の減損損失を計上し、追加減損が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「なお、特別損失47億51百万円を計上しておりますが、主な内訳は「固定資産の減損に係る会計基準」に基づく減損損失が28億43百万円、営業自粛による損失が７億２百万円となりました。」
収益性の低い店舗等に関する減損損失を通期で28億43百万円計上した。前期の30億65百万円からは減少したが、追加減損は継続して発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント71百万円、「ドラッグストア事業」セグメント100百万円、「ホームセンター(ＨＣ)事業」セグメント５百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント151百万円及び「その他」９百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について合計336百万円の減損損失を計上し、収益性の低い店舗に関する追加減損が発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント47百万円、「ドラッグストア事業」セグメント66百万円、「ホームセンター(ＨＣ)事業」セグメント５百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント102百万円及び「その他」９百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について、SM、ドラッグストア、HC、スポーツクラブ、その他の各事業で合計231百万円の減損損失を計上し、追加減損が発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において閉鎖が予定されている店舗について「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント８百万円、「ドラッグストア事業」セグメント53百万円、「スポーツクラブ事業」セグメント22百万円及び「その他」９百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について、SM、ドラッグストア、スポーツクラブ、その他の各事業で減損損失を計上し、追加減損が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失の内訳は主に、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づく減損損失30億65百万円、災害による損失３億65百万円、営業自粛による損失２億72百万円となりました。」
収益性の低い店舗等に関する減損損失を通期で30億65百万円計上し、追加減損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、資産効率の改善に向けて、店舗閉鎖や閉鎖物件解約の意思決定を行い、減損損失５億83百万円を特別損失に計上したほか、アレンザグループで令和元年台風第19号により生じた被害の修繕・復旧に関し、災害による損失３億88百万円を特別損失に計上しております。」
店舗閉鎖・閉鎖物件解約の意思決定に伴い、減損損失5億83百万円を計上し、収益性の低い店舗等に関する追加減損が発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、資産効率の改善に向けて、店舗閉鎖や閉鎖物件解約の意思決定等を行った結果、減損損失６億75百万円を特別損失として計上しております。」
店舗閉鎖・閉鎖物件解約の意思決定に伴い、減損損失675百万円を計上した。内訳はSM591百万円、ドラッグストア57百万円、HC26百万円である。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメントでは、閉鎖が予定されている店舗について、５億10百万円の減損損失を計上しております。また、「ドラッグストア事業」セグメントにおいて、閉鎖が予定されている店舗について、25百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗について、SM事業5億10百万円、ドラッグストア事業25百万円、合計5億35百万円の減損損失を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「経常利益も前期に比べて増加したものの、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、固定資産の減損損失27億７百万円を特別損失として計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は期初計画を下回りました。」
固定資産の減損損失を通期で27億07百万円計上し、収益性の低い店舗等に関する減損が引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において閉鎖の意思決定をした店舗について、「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント264百万円及び「ドラッグストア事業」セグメント56百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖決定店舗についてSM事業264百万円、ドラッグストア事業56百万円の減損損失を計上し、追加減損が引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において閉鎖の意思決定をした店舗について、「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメント234百万円及び「ドラッグストア事業」セグメント56百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖決定店舗についてSM事業234百万円、ドラッグストア事業56百万円、合計290百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において「ドラッグストア事業」セグメントでは、閉鎖が予定されている店舗について、56百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗について56百万円の減損損失を計上し、収益性の低い店舗に関する減損が実際に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。計2,943百万円。」
収益性の低い店舗等について減損損失を通期で2,943百万円計上し、前期の663百万円から大幅に増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」及び「ドラッグストア事業」セグメントでは、閉鎖が予定されている店舗等について、120百万円及び19百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗等について、SM事業120百万円、ドラッグストア事業19百万円、合計139百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において「スーパーマーケット(ＳＭ)事業」セグメントでは、閉鎖が予定されている店舗について、61百万円の減損損失を計上しております。」
閉鎖予定店舗について61百万円の減損損失を計上し、追加減損が実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。計663百万円。」
収益性の低い店舗等に関する減損損失を通期で663百万円計上し、追加減損リスクが実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 10」
当第3四半期連結累計期間に減損損失10百万円を計上しており、収益性の低い店舗等に関する減損が引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 4」
当第2四半期連結累計期間の損益計算書で減損損失4百万円を計上しており、追加減損リスクが小規模ながら実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「翌事業年度以降も収益性の低い店舗等について減損処理がさらに必要となった場合や今後の地価の動向によっては、当社グループの業績及び財政状態にさらなる影響が及ぶ可能性があります。」
当期にも減損損失681百万円を計上しているが、ここでは将来の追加減損可能性をリスクとして記載している。