組織改革と人財育成・教育研修
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「① 提出会社 当事業年度 補足説明 管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１，３ 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 6.9 － 65.1 78.3 99.7」
人的資本目標に関連する当事業年度の実績として、女性管理職比率6.9％、男女の賃金差異を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材の育成及び社内環境整備に関する方針については、管理職に占める女性の割合目標は、2028年度までに20％以上としております。また、従業員の時間外労働時間を平均20％削減、年次有給休暇取得率向上を目標に職場の改善、働きやすい環境づくりに注力しております。」
女性管理職比率、時間外労働、年次有給休暇取得率について、数値・期限を伴う人的資本の目標を新たに明示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人財への投資については、内部通報制度などによるコンプライアンス遵守、育児休暇や短時間勤務等による働きやすい環境づくり、ロボット活用による作業負荷軽減など、安全で安心して働ける職場環境を作り、人財育成基盤の整備に努めております。また、ビジネス環境の急激な変化に対応するため、中途採用者の登用や優秀な人財の積極的な獲得等、多様性確保に努めてまいります。」
人財育成に加え、育児休暇・短時間勤務、ロボット活用、中途採用、優秀な人財の獲得などへ施策を広げた。女性管理職比率6.1％、男性労働者の育児休業取得率0.0％、男女の賃金差異58.9％も開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「全社的には、組織改革と人財の育成・教育研修に重点を置き、働き甲斐のある職場環境をより整備していくことで、お客様のご期待にお応えするそれぞれの事業展開を確実なものとしてまいります。」
組織改革、人財育成・教育研修、働き甲斐のある職場環境の整備を全社的な重点事項として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、管理監督者以上の全役職員を対象としたハラスメント未然防止研修を開催し、コンプライアンスを尊重する意識の醸成に努めております。」
人財・組織基盤の施策として、管理監督者以上の全役職員を対象にハラスメント防止研修を開催した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月 当社代表取締役会長（現任）」
2020年3月に代表取締役会長への就任が記載され、経営トップの責任体制が変更された。代表取締役社長には長丸昌功氏が就任している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、「食の安全・安心」の向上はもとより、ＱＳＣ（品質・サービス・清潔）、人財育成および生産性向上を今まで以上に徹底し、お客様の信頼と満足を得ることを第一に事業活動を展開してまいりました。」
人財育成をQSC、生産性向上と並ぶ全社的な重点事項として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、「食の安全・安心」の向上はもとより、ＱＳＣ（品質・サービス・清潔）、人財育成および生産性向上を今まで以上に徹底することに努め、お客様の信頼と満足を得ることを第一に、事業活動を展開してまいりました。」
人財育成をQSC、生産性向上と並ぶ全社的な重点事項として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、求人・採用活動に積極的に取り組み、採用後のＯＪＴによる教育および研修制度等による従業員に対する教育の充実と人材の育成に取り組んでおります。」
採用活動、採用後のOJT、研修制度を通じた人材育成を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、「食の安全・安心」の向上はもとより、ＱＳＣ（品質・サービス・清潔）、人財育成および生産性向上を今まで以上に徹底することに努め、お客様の信頼と満足を得ることを第一に事業活動を展開してまいりました。」
人財育成をQSC、生産性向上と並ぶ全社的な重点事項として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、「食の安全・安心」の向上はもとより、ＱＳＣ（品質・サービス・清潔）、人財育成および生産性向上を今まで以上に徹底することに努め、お客様の信頼と満足を得ることを第一に事業活動を展開してまいりました。」
人財育成を品質・サービス・清潔、生産性向上と並ぶ全社的な重点事項として継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「（役職の異動） 新役職名 旧役職名 氏名 異動年月日 監査役 常勤監査役 岩 本 太 加 司 平成29年６月29日 常勤監査役 監査役 藺 森 成 輝 平成29年６月29日」
平成29年6月29日付で2名の監査役間の役職変更が行われ、責任体制の見直しが記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「将来への施策としては、現場第一主義のもと接客・調理技術の向上を目的とした研修施設「ハチバンアカデミー」を、新築オープンした８番らーめん泉ヶ丘店に併設する位置に新設しました。」
接客・調理技術向上のための研修施設「ハチバンアカデミー」を新設し、人材育成・教育研修の施策を具体化した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「取締役執行役員 社長室長 兼安全衛生室管掌 兼管理部管掌」
当四半期累計期間後から提出日までに、社長室・安全衛生室・管理部の管掌変更、および生産販売本部長の事業開発担当への変更など、責任体制の見直しが行われた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書の提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、以下のとおりであります。」
営業本部長の和食事業部管掌への変更、営業本部副本部長の新設など、営業・和食・海外事業の責任体制に役職変更があった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「主力商品である「野菜らーめん」の品質向上を継続するとともに、調理資格であるフライパンマイスター、接客サービス資格であるサービスマイスターや接客リーダーの各社内資格の取得を推奨し、そのための講習会もチェーン全体で展開しております。」
人材育成・教育研修の具体策として、調理・接客資格の取得推奨とチェーン全体の講習会を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「全社的には、組織改革と人財育成・教育研修に重点を置き、働き甲斐のある職場環境をより整備していくことで、それぞれの事業展開を確実なものとしてまいります。」
組織改革、人材育成、教育研修、職場環境整備を全社的な事業遂行基盤として位置づけている。