Komori
アークス(9948)・施策前進

SDGs推進委員会の設置とTCFD開示の検討

FY2022-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2025。

7記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2022-Q3前進FY2023-Q1 – FY2023-Q2再掲FY2024-Q12022: 320222023: 320232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
TCFD・CDP等によるサステナビリティ情報開示とPDCA16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「2025年2月には、国際的な評価機関であるCDP(※6)の「気候変動」分野において、当社として初めて「B」スコアを取得し、気候変動対応への姿勢が「マネジメントレベル」と認定されました。」

    TCFD対応及びサステナビリティ推進体制のもと、2025年2月にCDP気候変動分野で初めてBスコアを取得し、マネジメントレベルと認定された。
  2. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「サステナビリティ推進活動につきましては、本年4月に「TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)提言に基づく情報開示」として、気候変動関連リスク及び機会等の各項目について対外公表いたしました。」

    TCFD提言に基づく気候変動関連リスク・機会の情報開示を2023年4月に対外公表した事実を再確認している。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「2023年4月3日に「TCFD提言に基づく情報開示」として気候変動関連リスク及び機会に関する「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の各項目について対外公表いたしました。」

    サステナビリティ推進室及び推進委員会による体制整備、アクションプラン・KPI設定に続き、2023年4月3日にTCFDの4項目に関する情報を対外公表した。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「サステナビリティの推進につきましては、2022年6月にサステナビリティ推進室を新設し専任者を配置するとともに、「サステナビリティに関する重点課題(マテリアリティ)」に基づき、全てのグループ会社において「サステナビリティアクションプラン」を設定し、同プランの実効性を高めるべくKPIの設定に取り組んでおります。」

    サステナビリティ推進室への専任者配置、全グループ会社でのアクションプラン設定及びKPI設定の取り組みを継続している。
  5. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「また、本年4月に対外公表いたしました「サステナビリティに関する重点課題(マテリアリティ)」に基づき、グループ会社において「サステナビリティアクションプラン」を設定いたしました。そのうえで、同プランの実効性を高めるべくグループ共通のサステナビリティ課題を整理したうえでKPIの設定に取り組んでおります。」

    重点課題の公表後、グループ会社ごとにサステナビリティアクションプランを設定し、共通課題の整理とKPI設定へ取り組みを進めている。
  6. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「なお、気候変動などの地球環境問題並びに人口動態の変化対応などを含むサステナビリティを巡る諸課題につきましては、2021年11月に設置したSDGs推進委員会を2022年3月にサステナビリティ推進委員会に名称変更すると共に、各事業会社においても同推進委員会を設置し、グループ全体としての取り組みを進め、2022年4月4日にグループ共通のサステナビリティに関する重点課題及び推進方針を策定し対外公表いたしました。また、2022年6月1日に推進活動をより迅速かつ強力に推し進めるため、専門部署であるサステナビリティ推進室を設置いたしました。」

    SDGs推進委員会をサステナビリティ推進委員会へ改称し、各事業会社にも委員会を設置した。さらに、グループ共通の重点課題・推進方針を策定・公表し、専門部署の設置まで進めている。
  7. FY2022-Q3初出有価証券報告書

    「気象・環境問題並びに人口動態の変化への対応を含むサステナビリティを巡る諸課題につきましては、アークスグループとして経営の最重要課題として捉えており、2021年11月には更なる活動の深化を目的に「SDGs推進委員会」を設置いたしました。本委員会での活動を通じ、これまで取り組んでまいりましたグループ全社共通の取り組み並びに事業会社固有の取り組みを発展させるとともに、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の枠組みに基づく開示の検討を進めるなど、持続可能な社会の実現への貢献並びに企業価値の向上を図ってまいります。」

    サステナビリティを経営の最重要課題と位置づけ、2021年11月にSDGs推進委員会を設置した。既存施策の発展に加え、TCFDの枠組みに基づく気候関連情報開示の検討を開始している。
一緒に動いた変遷

「ネットスーパーによる新たな販売チャネルの開発」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ネットスーパーによる新たな販売チャネルの開発4回
  3. 2スケールメリットと統一商品の拡大による調達シナジー4回
  4. 3生活必需品を中心とする競争力ある価格政策4回
  5. 4トランスフォーメーション計画による商流・物流・後方業務改革4回
  6. 5新規出店・店舗改装による利便性と品揃えの向上3回
  7. 6普通株式への配当実施3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アークスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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