首都圏再開発・データセンター等大型物件への納入

「大都市圏の再開発や工場、データセンターなど大型物件向けの納入が好調に推移し、商品別では受配電設備や空調設備などの販売が増加したほか、銅価格の高騰が電線ケーブル類の売上に寄与しました。その結果、売上高2,932億89百万円（前年同期比8.2％増）となりました。」

「大都市圏の再開発や工場、データセンターなど大型物件向けの納入が好調に推移し、商品別では受配電設備や空調設備などの販売が増加したほか、第２四半期に電線ケーブル類の販売が伸長しました。その結果、売上高1,306億１百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」

「電設資材事業は、電設資材全般において物流コストや原材料価格の高騰などによる販売価格の上昇が継続しました。商品別では銅価格の高騰が電線ケーブル類の売上に大きく寄与したほか、西日本エリアにおける再開発や製造業の設備更新などの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入がありました。その結果、売上高1,187億５百万円（前年同期比14.3％増）となりました。」

「電設資材事業は、物流コストや原材料価格の高騰を受け、電設資材全般において販売価格の上昇が継続するなか、電線ケーブル類の販売が好調だったことに加え、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなどの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高2,410億68百万円（前年同期比14.5％増）となりました。」

「電設資材事業は、物流コストや原材料価格の高騰を受け、電設資材全般において販売価格の上昇が継続するなか、電線ケーブル類の販売が好調だったことに加え、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなどの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高1,621億76百万円（前年同期比17.3％増）となりました。」

「電設資材事業は、物流コストや原材料価格の高騰を受け、電設資材全般において販売価格の上昇が継続するなか、電線ケーブル類の販売が好調だったことに加え、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなどの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高1,038億22百万円（前年同期比16.3％増）となりました。」

「電設資材事業は、物流コストや原材料価格の高騰を受け、電設資材全般において販売価格の上昇が継続するなか、電線ケーブル類の販売が好調だったことに加え、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなどの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高453億70百万円（前年同期比16.0％増）となりました。」

「電設資材事業は、銅価格等の高騰により電線ケーブル類をはじめ多くの電設資材の販売価格が上昇したほか、半導体不足等による供給面の制約を受けたものの、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなどの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高1,382億76百万円（前年同期比7.1％増）となりました。」

「電設資材事業は、銅価格等の高騰により電線ケーブル類をはじめ多くの電設資材の販売価格が上昇したほか、半導体不足等による供給面の制約を受けたものの、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなどの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高892億61百万円（前年同期比7.3％増）となりました。」

「電設資材事業は、銅価格等の高騰により電線ケーブル類をはじめ多くの電設資材の販売価格が上昇したほか、半導体不足等による供給面での制約を受けたものの、首都圏再開発や製造業の設備更新などの大型物件向けに防災設備や受配電設備等の納入があった結果、売上高390億99百万円（前年同期比4.3％増）となりました。」

「電設資材事業は、首都圏再開発やデータセンターなどの大型物件に対し受配電設備や防災設備の納入があったことや、前期落ち込みの反動から電設資材全般の販売が増加したことに加え、銅価格の高騰により電線ケーブル類の販売価格が上昇しました。」