藤井産業ホールディングス（9906）・リスク顕在化
自然災害による物流・生産の滞り
FY2019-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2020。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・サプライチェーン分断による供給停止リスク91社が書いているテーマ・逆風89社・追い風2社
藤井産業ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。37社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている91社のうち14社を表示しています。上の文は91社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020顕在化有価証券報告書
「感染症拡大により緊急事態宣言が発令され、建設現場の工事中断に伴う進捗遅延、設備投資計画の縮小や中止など、これまで以上の厳しさが増すものと思われます。」
感染症拡大により建設現場の工事中断・進捗遅延、設備投資計画の縮小・中止が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、大型台風による生産活動への影響や消費税率引上げに伴う消費関連の低迷により、回復の動きが弱まるとともに」
過去に記載が消えていた自然災害による生産活動への影響が、台風による実際の影響として再び記載された。 - FY2019削除有価証券報告書第２四半期に記載された西日本豪雨・台風・地震による物流・生産の滞りという具体的なリスクは、本通期 filing では確認できない。発電設備への自然災害リスクは別途継続記載されている。
- FY2019-Q2初出有価証券報告書
「西日本豪雨や台風・地震等の相次ぐ自然災害による物流と生産の滞り等の影響も懸念されております。」
自然災害により物流・生産が滞ることを、事業環境上の新たなリスクとして記載している。