海外企業向けビジネスとアジア中心のグローバル展開の拡大
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。73社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自社製テストシステムは、海外向けの新製品販売が大幅に伸長したことに加え、国内向けメモリーテスターの需要が回復し増収となりました。」
海外向け新製品販売の大幅な伸長が通期実績として記載され、グローバル展開が具体的な販売増加に進んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「自社製テストシステムは、国内向けメモリーテスターの需要低迷が継続しているものの、海外向けの新製品販売が大幅に伸長し増収となりました。」
海外展開について、海外向け新製品の販売が大幅に伸長し、具体的な進展が記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「テストソリューション事業は、国内のメモリー向けテスターの需要回復には不透明感が継続するものの、海外向け新製品の販売伸長が期待されるほか、信頼性評価装置やプローブカード事業も概ね堅調に推移するものと見込まれます。」
海外向け新製品、信頼性評価装置、プローブカードを通じた海外・グローバル展開への期待を継続しているが、当年度の海外展開に関する新たな完了実績は記載していない。 - FY2024前進有価証券報告書
「テストソリューション事業のアジア・北米への進出や連結子会社の三栄ハイテックス株式会社の海外進出が進展いたしました。」
海外展開について、従来の方針の再掲にとどまらず、テストソリューション事業のアジア・北米進出と三栄ハイテックスの海外進出が進展したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「近年、テリトリー制限のない自社製品／サービス事業の展開により、当社グループの顧客層は車載、インフラ、医療などの他業種へ、さらにはアジアを中心とした海外へと拡大を見せ始めており、今後もさらにこの流れを推し進めてまいります。」
自社製品・サービスを通じた他業種およびアジアを中心とする海外への顧客層拡大方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「近年、テリトリー制限のない自社製品／サービス事業の展開により、当社グループの顧客層は車載、インフラ、医療などの他業種へ、さらにはアジアを中心とした海外へと拡大を見せ始めており、今後もさらにこの流れを推し進めてまいります。」
自社製品・サービスを通じた他業種およびアジアを中心とする海外への顧客層拡大方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近年、テリトリー制限のない自社製品／サービス事業の展開により、当社グループの顧客層は車載、インフラ、医療などの他業種へ、さらにはアジアを中心とした海外へと拡大を見せ始めており、今後もさらにこの流れを推し進めてまいります。」
自社製品・サービスを通じた他業種およびアジアを中心とする海外への顧客層拡大を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「近年、テリトリー制限のない自社製品／サービス事業の展開により、当社グループの顧客層は車載、インフラ、医療などの他業種へ、さらにはアジアを中心とした海外へと拡大を見せ始めており、今後もさらにこの流れを推し進めてまいります。」
顧客層が車載・インフラ・医療などの他業種およびアジアを中心とした海外へ拡大を見せ始めたと、従来のグローバル展開方針に対する具体的な進展を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、今後はこうしたソリューションをグローバルに展開することを重要な経営戦略と位置づけております。そのためには、海外企業への販売やサービス提供が可能となる自社製品や自社独自のサービスを拡充していくことが必要であると認識しており、研究開発やM&A等を含め、より一層新規事業開発に注力してまいります。」
海外企業向けの自社製品・独自サービスを拡充し、ソリューションをグローバル展開する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、今後はこうしたソリューションをグローバルに展開することを重要な経営戦略と位置づけております。そのためには、海外企業への販売やサービス提供が可能となる自社製品や自社独自のサービスを拡充していくことが必要であると認識しており、研究開発やＭ＆Ａ等を含め、より一層新規事業開発に注力してまいります。」
海外企業向けの自社製品・独自サービスを拡充し、ソリューションをグローバル展開する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、今後はこうしたソリューションを、アジアを中心にグローバルに展開することを重要な経営戦略と位置づけております。そのためには、海外企業への販売やサービス提供が可能となる自社製品や自社独自のサービスを拡充していくことが必要であると認識しております。」
海外企業向け販売の拡大を掲げ、自社製品・独自サービスの拡充を手段としている。