第57期の生産性向上とコスト最適化
FY2018に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
セキドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY20261人当たり売上高上昇と1平方メートル当たり売上高低下の併存有価証券報告書
「１人当たり売上高 34,410千円 35,242千円 売場面積 6,625㎡ 6,485㎡ １㎡当たり売上高 649千円 636千円」
1人当たり売上高は34,410千円から35,242千円へ上昇した一方、1平方メートル当たり売上高は649千円から636千円へ低下し、生産性指標は分かれて動いた。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高 4,301,273千円 従業員数 125人 １人当たり売上高 34,410千円 売場面積 6,625㎡ １㎡当たり売上高 649千円」
1人当たり売上高は前期の33,422千円から34,410千円、1㎡当たり売上高は627千円から649千円へ上昇し、生産性指標が改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「１人当たり売上高 35,315千円 33,422千円 １㎡当たり売上高 671千円 627千円」
1人当たり売上高は35,315千円から33,422千円、1㎡当たり売上高は671千円から627千円へ低下し、生産性指標が悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「１人当たり売上高 52,960千円 売場面積 5,712㎡ １㎡当たり売上高 927千円 当連結会計年度 4,167,250千円 118人 35,315千円 6,214㎡ 671千円」
前連結会計年度から当連結会計年度にかけて、1人当たり売上高は52,960千円から35,315千円、1㎡当たり売上高は927千円から671千円へ、いずれも低下した。生産性向上目標に対する指標は悪化している。 - FY20221人当たり売上高増加・1㎡当たり売上高低下有価証券報告書
「１人当たり売上高 52,960千円 売場面積 5,712㎡ １㎡当たり売上高 927千円」
当連結会計年度の店舗販売等について、1人当たり売上高は52,960千円となった一方、1㎡当たり売上高は927千円となった。生産性指標は指標ごとに異なる動きを示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「１人当たり売上高 42,664千円 49,812千円 １㎡当たり売上高 947千円 1,018千円」
第58期から第59期にかけて、1人当たり売上高は42,664千円から49,812千円、1㎡当たり売上高は947千円から1,018千円へ改善した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、時間短縮営業への対応として、店舗スタッフの業務シフト見直しを行うなど、効率運営に注力いたしました。」
時間短縮営業に対応した店舗スタッフの業務シフト見直しと効率運営を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、時間短縮営業への対応として、店舗スタッフの業務シフト見直しを行うなど、効率運営に注力いたしました。」
時短営業への対応として店舗スタッフの業務シフトを見直し、効率運営を進める方針を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、時間短縮営業への対応として、店舗スタッフの業務シフト見直しを行うなど、効率運営に注力いたしました。」
時短営業への対応として店舗スタッフの業務シフトを見直し、効率運営を具体的に進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「スタッフひとり一人の生産性をアップさせること、最小限のコストで最大限のパフォーマンスを発揮させることを当事業年度の営業方針としております。」
スタッフ個々の生産性向上と最小限のコストによる最大限のパフォーマンス発揮を当事業年度の営業方針として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「スタッフひとり一人の生産性をアップさせること、最小限のコストで最大限のパフォーマンスを発揮させることを当事業年度の営業方針としております。」
第57期の営業方針として、スタッフ個々の生産性向上と最小限のコストによる最大限のパフォーマンス発揮を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、スタッフひとり一人の生産性をアップさせ、最小限のコストで最大限のパフォーマンスを発揮することを第57期（平成31年３月期）の営業方針としております。」
第57期（平成31年3月期）の営業方針として、スタッフ個々の生産性向上と最小限のコストによる最大限のパフォーマンスを初めて明示している。