ソレキア（9867）・リスク再掲
大規模災害による事業活動への影響
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
主要拠点の首都圏集中による事業継続リスク54社が書いているテーマ・逆風54社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの拠点の多くは、本社部門を含め首都圏に所在しております。大規模な自然災害や感染症が発生した場合、甚大な被害により事業活動、業績、財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏への拠点集中を踏まえた大規模災害・感染症による事業継続リスクの記載が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、内外需要の急減や外出自粛等の活動規制を受けて、急速に悪化いたしました。」
従来は感染症等の発生可能性として記載していた事業活動への影響について、新型コロナウイルス感染症が実際に内外需要や経済活動を急速に悪化させたと記載された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響により、世界経済全体の成長が大きく落ち込むものと見られており、国内経済においてもその影響を受け景気は減速・悪化傾向が強まっております。」
従来は自然災害・感染症の発生可能性として記載していた事業継続リスクについて、新型コロナウイルス感染症が実際に世界経済・国内景気へ影響したと記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの拠点の多くは、本社部門を含め首都圏に所在しております。首都圏直下型地震や新型インフルエンザなどの大規模な自然災害が発生した場合、甚大な被害により事業活動、業績、財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏への拠点集中を前提とした地震・感染症等の事業継続リスクが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの拠点の多くは、本社部門を含め首都圏に所在しております。首都圏直下型地震や新型インフルエンザなどの大規模な自然災害が発生した場合、甚大な被害により事業活動、業績、財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
拠点が首都圏に集中していることを踏まえ、首都圏直下型地震や新型インフルエンザ等による事業継続リスクを記載した。