ロボット技術と動画教育による従業員の負荷軽減・教育評価
FY2017-Q2に初出。13回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2025前進有価証券報告書
「吉野家は既存店舗の積極的なクッキング&コンフォートへの改装を継続して行っており、はなまるは「つくりたて」を実現させるべくテーブルオーダーの検証を開始しています。」
店舗オペレーションの簡便化・生産性向上に関する取組みとして、はなまるでテーブルオーダーの検証を開始した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また人材の確保と定着を目的として、3月より正社員の賃金および新卒初任給の引き上げを実施しました。」
従業員の労働環境・定着に関する取組みとして、3月から正社員の賃金と新卒初任給の引き上げを実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「最後に「テクノロジー」に関わる取り組みでは、複雑な店舗オペレーションを簡便化・効率化する設備や機器を導入し、職場環境の改善を図ることで、労働力の確保と生産性の向上につなげてまいります。」
設備・機器による店舗オペレーションの簡便化、職場環境改善、生産性向上の取組みを継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ファーストステージではグループ各社様々な実験に着手いたしました。実験の中から成果が生まれつつある労働環境の改善や店舗生産性向上に資する取り組みの実装を進めてまいります。」
次世代店舗等の実験から、労働環境改善・店舗生産性向上に効果が生まれつつある施策の実装段階へ移行した。 - FY2019-Q2省力化・労働生産性向上策を具体化有価証券報告書
「原価・経費につきましては、取り扱う原材料の品目数の適正化を図り、在庫管理を容易にすることでロスを軽減することや、継続して、労働時間数の適正化を図るために、吉野家全店でPOSレジを交換し、バーコードおよび自動釣銭機を導入いたします。引き続き働きやすい環境を提供し、あわせて従業員教育を行いながら、サービスの価値と労働生産性を高め収益性を回復してまいります。」
従来の次世代店舗実験に加え、POSレジ、バーコード、自動釣銭機、従業員教育を通じた労働時間適正化・労働生産性向上策を具体化した。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「また、従業員の働きやすい環境を提供し、充足率・定着率を向上させ、適切な労働時間での運営を行いながら、労働生産性を高め収益性を回復してまいります。」
従業員の負荷軽減・次世代店舗の実験に加え、働きやすさ、充足率・定着率、適切な労働時間、労働生産性を一体の施策として掲げ、対象範囲を広げた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、新規顧客層の獲得や生産性向上、従業員労働負荷の軽減を目的として、次世代店舗の実験を行っております。」
次世代店舗による新規顧客獲得、生産性向上、従業員労働負荷軽減の実験が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、新規顧客層の獲得や生産性向上、従業員労働負荷の軽減を目的として、次世代店舗の実験を行っております。」
新規顧客獲得、生産性向上、従業員の労働負荷軽減を目的とする次世代店舗の実験が継続している。 - FY2018-Q2引き上げ有価証券報告書
「また、新規顧客層の獲得や生産性向上、従業員労働負荷の軽減を目的として次世代店舗の実験を行っており、今後も新しい店舗モデルの構築に向け実験店を拡大し、検証を進めてまいります。」
次世代店舗の実験について、今後は実験店を拡大して検証する方針が示され、取組みの範囲が明示的に広がった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、新規顧客層の獲得や生産性向上、従業員労働負荷の軽減を目的として、次世代店舗の実験を行っており今後も新しい店舗モデルの構築に向け、更なる実験検証を進めてまいります。」
新規顧客獲得、生産性向上、従業員の労働負荷軽減を目的とする次世代店舗の実験を実施し、新店舗モデルに向けて検証を継続するとしている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「最後に「テクノロジー」にかかわる取組みでは、複雑な店舗オペレーションを簡便化・効率化する設備や機器を導入し、職場環境の改善を図ることで、労働力の確保とお客様へのサービス向上につなげてまいります。」
ロボット技術や動画教育に加え、店舗オペレーションを簡便化・効率化する設備・機器の導入へ、取組みの範囲が広がった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また従業員の労働環境については、ロボット技術の導入による作業負荷の軽減、動画を利用した教育評価システムの導入など、様々な取り組みを開始しております。」
ロボット技術による作業負荷軽減と動画による教育評価システムの導入が継続して記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また従業員の労働環境については、ロボット技術の導入による作業負荷の軽減、動画を利用した教育評価システムの導入など、様々な取り組みを開始しております。」
ロボット技術による作業負荷軽減と動画を使った教育評価システムを、従業員環境への具体的な施策として初めて記載している。