人材の採用・育成と組織活性化
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは既存店収益力の向上、新規出店の推進、経営システム改革による生産性向上により持続的成長を目指しており、これらの実現には、店舗マネジメントの高度化の強化が不可欠であり、採用・育成・定着・多様性推進を一体化した人材戦略を推進しております。目標（2029年３月期）実績（2026年３月期）管理職に占める女性労働者の割合 25％ 10.6％」
人材を重要な経営資源と位置づけ、採用・育成・定着・多様性を一体化した人材戦略、店長研修生の採用、標準化教育、自己啓発機会、エンゲージメント向上策などを具体化した。管理職女性比率について2029年3月期25％の目標に対し、2026年3月期実績10.6％を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・社内研修と現場のOJTによる理念教育および機動的かつ柔軟な発想力を兼ね備えた人材の育成 ・学習意欲やチャレンジ精神のある社員に、自己成長や自己実現の機会を提供」
人材育成について、社内研修・現場OJTに加え、学習意欲やチャレンジ精神のある社員への成長機会の提供を具体的に開示した。社内環境整備では育児・介護との両立支援等も示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループにおける人材の育成及び社内環境整備に関する方針は、以下のとおりであります。人材育成に関する方針 高品質で付加価値の高いサービスを提供することを通じて、消費者様の顧客満足度アップを図り、社会に貢献していくといったミッションを掲げております。社内環境整備に関する方針 喫茶業界のプロとして、顧客満足の向上の為、店舗管理や衛生管理、商品へのこだわりを習得出来るような教育体制として実施している取組は以下のとおりです。１．業界・経験を問わない即戦力化のための中途採用、組織活性化のための新卒採用の実施 ２．能力主義を基本とした、職位資格制度、人事考課制度の実施 ３．社内研修制度による理念教育及び実務教育の徹底。目標（2029年３月期）実績（2024年３月期）管理職に占める女性労働者の割合 25％ 10％」
人的資本開示において、採用・職位資格・人事考課・研修の施策を整理するとともに、管理職女性比率について2029年3月期25％の目標と2024年3月期10％の実績を初めて示した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループにおける人材の育成及び社内環境整備に関する方針は、以下のとおりであります。」
従来の採用・育成施策の開示に加え、サステナビリティの人的資本開示として人材育成・社内環境整備の方針を整理した。人材育成及び社内環境整備に係る指標・目標は未設定で、女性活躍推進法に基づく行動計画の作成を検討するとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「働き方の多様性や雇用形態の多様性等についての整備を進め、定着率を高めるとともに更なる人材の教育に力を注いでまいります。」
採用難への対応として働き方・雇用形態の多様性、定着率向上、人材教育を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、従業員雇用の維持及び、外出自粛要請等の影響に伴う業績への影響を低減する為、賃借料の減額交渉等を行ってまいりました。」
採用・育成を含む人材課題について、今回は新型コロナウイルス感染症の影響下で従業員雇用の維持を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「エ）人材の採用及び育成 当社グループは、ホスピタリティサービスを提供することを経営理念のひとつに掲げていることから、人材の採用及び育成が重要課題であるとの認識のもと、様々な施策を実施しておりますが、最近の採用難による人手不足や教育が計画どおり行えない場合に業績に影響を与える要因となります。働き方の多様性や雇用形態の多様性等についての整備を進め、定着率を高めるとともに更なる人材の教育に力を注いでまいります。」
採用・育成を重要課題とし、採用難への対応として働き方・雇用形態の多様性、定着率向上、人材教育を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識しており、主に以下のような施策を実施しております。」
中途・新卒採用、職位資格制度、人事考課制度、社内研修を継続している。また、採用難への対応として働き方・雇用形態の多様性、定着率向上、人材教育にも言及している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識しており、主に以下のような施策を実施しております。」
採用・育成を重要課題とし、中途採用、新卒採用、職位資格制度、人事考課制度、社内研修を継続している。採用難への対応として働き方・雇用形態の多様性、定着率向上、人材教育にも言及している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識しており、主に以下のような施策を実施しております。」
中途採用・新卒採用、職位資格制度・人事考課制度、社内研修制度による理念教育・実務教育を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識しており、主に以下のような施策を実施しております。」
中途・新卒採用、職位資格制度・人事考課制度、社内研修制度による理念教育・実務教育を具体策として挙げている。