為替変動による換算価値・コスト・利益率への影響
FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。160社中72社が悪化側に。
- 2026-11-04顕在化決算
「為替差益 71 －」
前年同期の為替差益71百万円から、当中間期は為替差損71百万円へ変化し、為替変動の損益影響が実績に現れている。 - FY2026為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「前連結会計年度に計上した海外子会社に対する外貨建貸付金等の為替差損（610百万円）の影響がなくなり為替差益（64百万円）を計上した」
前期の為替差損610百万円から当期は為替差益64百万円へ転じ、為替変動の損益影響が損失側から利益側へ変化した。 - FY2026-H1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 71」「為替差損 534」
前年同期に計上した為替差損534百万円から、当中間連結会計期間は為替差益71百万円へ転じ、為替変動の損益影響が損失側から利益側へ変化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替の評価損の影響により、1,859百万円（同19.6％減）」
前年同期の為替差益から転じ、当中間連結会計期間は為替の評価損が経常利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2024円安による為替差益が拡大有価証券報告書
「また円安による為替差益205百万円の増加（前連結会計年度は為替差損49百万円）等により営業外収益は408百万円増加し、前連結会計年度に比べ1,212百万円増加し、5,022百万円となりました。」
前期の為替差損49百万円から当期は為替差益205百万円へ転じ、為替変動の影響が利益側に大きく現れている。 - FY2024-Q3為替差益が縮小有価証券報告書
「為替差益 41」
当第3四半期連結累計期間は為替差益41百万円を計上している。前四半期累計期間に記載された為替差益117百万円からは縮小している。 - FY2024-Q2為替差益が増加有価証券報告書
「為替差益 117」
当第2四半期連結累計期間の為替差益は117百万円となり、前年同期の77百万円から増加している。為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2024-Q1円安による為替差益と物価上昇が併存有価証券報告書
「円安による物価の上昇」「為替差益 104」
円安が物価上昇要因として示される一方、当第1四半期には為替差益104百万円を計上しており、為替変動の影響がコスト面と損益面の双方に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 39」
前四半期累計期間の為替差益77百万円から転じ、当第3四半期連結累計期間は為替差損39百万円を計上した。円安による海外子会社の売上増加や為替換算調整勘定の増加がある一方、為替変動の損失影響も実績に現れている。 - FY2023-Q2円安による売上・為替差益と輸入コスト上昇が併存有価証券報告書
「海外子会社では為替の円安の影響により売上は増加しておりますが、上海ロックダウンの影響による工場の生産停止が長期間にわたり発生しました。」「為替差益 77」
円安が海外子会社の売上増加および77百万円の為替差益として現れる一方、急激な円安に伴う輸入価格上昇も事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q1円安による為替差益と輸入価格上昇が併存有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化などによる原材料価格の上昇及び急速な円安に伴う輸入価格の上昇、並びに上海ロックダウンによるサプライチェーンの混乱等、先行き不透明感を一層深めることになりました。」
急速な円安が輸入価格の上昇要因として記載される一方、当第1四半期には為替差益51百万円を計上しており、為替変動の影響がコスト面と損益面の双方に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加57百万円に円安の影響による為替差益85百万円（前連結会計年度は為替差損66百万円）等により、前連結会計年度に比べ173百万円増加の3,066百万円となりました。」
前期の為替差損から当期は円安による為替差益85百万円へ転じ、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2022-Q3円安による増収と為替差益が継続有価証券報告書
「国内外向け自動車業界向けの製造販売は、売上高は前期コロナ禍の反動と海外子会社の円安の影響により増収となりました。」「為替差益 34」
海外子会社の円安が増収要因として記載され、損益上も為替差益34百万円を計上している。 - FY2022-Q2為替差益が継続有価証券報告書
「為替差益 30」
前年同期の為替差損129百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益30百万円を計上し、為替変動の損益影響は利益側で継続している。 - FY2022-Q1為替差益に転換有価証券報告書
「為替差益 19」
前年同期の為替差損120百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益19百万円を計上し、為替変動の損益影響が損失から利益へ転じた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損 66」
当連結会計年度に為替差損66百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 136」
当第3四半期連結累計期間に為替差損136百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き損失として損益に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損129」
当第2四半期連結累計期間に為替差損129百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き損失として損益に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 120」
当第1四半期連結累計期間に為替差損120百万円を計上し、為替変動の影響が損失として損益に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 69」
当連結会計年度に為替差損69百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国内外の自動車業界向けの製造販売は、主要自動車メーカー向けの販売の減少と中国の元安による為替の影響等により、減収減益となりました。」「為替差損 82」
中国の元安による為替影響が化成品部門の減収減益要因として記載され、第3四半期累計期間には為替差損82百万円を計上している。為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 68」
当第２四半期連結累計期間に為替差損68百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き損失として損益に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 15」
前年同期の為替差益10百万円から転じ、当四半期は為替差損15百万円を計上しており、為替変動の影響が再び損失として損益に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損 77」
当期に為替差損77百万円を計上し、為替変動の影響が損益に再び損失として現れている。リスクは数値化され、実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 25」
前年同期の為替差益から転じ、当第3四半期連結累計期間は為替差損25百万円を計上しており、為替変動の影響が再び損失として損益に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益2,039百万円（前年同期は2,051百万円）、減価償却費593百万円（前年同期は554百万円）、貸倒引当金の増減額（△は減少）△50百万円、賞与引当金の増減額（△は減少）5百万円、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）43百万円、役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）△163百万円、受取利息及び受取配当金△63百万円、支払利息24百万円、持分法による投資損益（△は益）△63百万円、有形固定資産除却損36百万円、有形固定資産売却損益（△は益）△3百万円、為替差損益（△は益）15百万円、売上債権の増減額（△は増加）496百万円、たな卸資産の増減額（△は増加）△280百万円、仕入債務の増減額（△は減少）148百万円、その他318百万円により、2,504百万円の収入（前年同期は2,676百万円の収入）となりました。」
前四半期の為替差益から当第2四半期累計期間は為替差損18百万円を計上し、為替変動の影響が損益に再び損失として現れている。 - FY2019-Q1為替差益の縮小継続有価証券報告書
「為替差益 10」
為替差益は継続したものの、前年同四半期の51百万円から10百万円へ縮小した。為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2018為替差益への転換有価証券報告書
「経常利益は、主に持分法による投資利益が堅調に推移したこと、前期にありました為替損失が為替差益になったことにより前期比120百万円減の3,919百万円となりました。」
前期に計上した為替損失が当期は為替差益に転じ、為替変動の影響が損益に現れる方向が変化した。 - FY2018-Q3為替差益が継続有価証券報告書
「為替差益 67」
前年同期の為替差損に対し、当第3四半期累計期間は為替差益67百万円を計上しており、為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2018-Q2為替差益が継続有価証券報告書
「為替差益41百万円（前年同期は為替差損114百万円）」
前年同期の為替差損から当第2四半期累計期間は為替差益に転じ、為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2018-Q1当四半期は為替差益に転換有価証券報告書
「為替差益 51」
前年同期の為替差損に対し、当第１四半期は為替差益51百万円を計上している。為替リスク自体の消滅や縮小は記載していない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、円高による為替の影響もありましたが、前期比2,384百万円増の47,947百万円となりました。」
円高による影響が業績説明に引き続き現れ、連結損益計算書では為替差損166百万円を計上している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「わが国経済につきましても、世界金融市場の混乱や日銀のマイナス金利政策による企業収益の減速懸念、米国大統領選後の経済政策への期待からの急速な円安・株高傾向など不安定な状態で推移しました。」
為替市場が急速な円安など不安定な状態で推移し、第3四半期累計期間の為替差損183,924千円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「わが国経済につきましては、熊本地震後の生産回復による自動車業界などの企業景況感の改善や、所得環境の改善、個人消費も底打ちしつつあるものの、円高の影響により製造業を中心に企業業績の悪化が見られました。」
円高の影響が引き続き企業業績に及んでいると記載し、当第2四半期累計期間の営業外費用として為替差損268,723千円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また中国経済の減速や年初からの円高・株安など金融市場の変動などもあり不安定な状況で推移しました。」
円高・金融市場変動が継続し、当四半期の損益計算書で為替差損121,948千円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため通貨価値の変動により製造と調達コストが影響を受ける可能性があります。コストの増加は当社グループの利益率と価格競争力を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」「経常利益は、持分比率の変更により増加した持分法による投資利益116百万円を計上しましたが、円高による為替差損201百万円を計上し、前期比406百万円減の2,811百万円となりました。」
為替変動リスクを一般的な可能性として記載するとともに、当期は円高による為替差損201百万円を計上している。