高い輸入比率に伴う為替変動リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
ニトリホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。76社中49社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「米ドル 43 14,156」
為替予約等による対応を記載する一方、為替リスクの未ヘッジ・エクスポージャーは米ドル建てで43百万円から14,156百万円へ増加している。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上原価につきましては、円安の進行に起因する輸入コスト上昇の影響を受けましたが、円安でも利益を確保できる商品を開発し、順次入替を進めております。」
円安による輸入コスト上昇は継続している一方、円安環境でも利益を確保できる商品の開発・入替による対応を進めている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、円安の進行に起因して輸入コストが上昇いたしましたが、荒利改善による円安対策を継続しております。」
円安による輸入コスト上昇が当期の売上原価増加として引き続き実績に現れている一方、荒利改善による対応を継続している。 - FY2024-Q4顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、円安の進行に起因する輸入コストの上昇等により増加いたしましたが、荒利改善による円安対策を継続しております。」
円安に起因する輸入コスト上昇が売上原価の増加として実際に現れている。一方、荒利改善による対策を継続していると記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、円安の進行に起因する輸入コストの上昇等により売上原価は増加いたしました。」
円安による輸入コスト上昇が売上原価の増加として実際に現れ、営業利益の前年同期比減少と併記されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、急激な円安の進行や原油高に起因する輸入コストの上昇等により売上原価が増加した結果、営業利益は前年に対し下回る結果となりました。」
円安の進行と原油高による輸入コスト上昇が売上原価増加を通じて営業利益の前年割れとして、引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、円安の進行や原油高に起因する輸入コストの上昇等により売上原価が増大した結果、営業利益は前年に対し下回る結果となりました。」
円安の進行と原油高による輸入コスト上昇が売上原価の増大を通じて営業利益の前年割れとして実際に現れたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、急激な円安の進行や原油高に起因する輸入コストの上昇等により売上原価が増大した結果、営業利益は前年に対し下回る結果となりました。」
急激な円安と原油高による輸入コスト上昇が売上原価の増大と営業利益の前年割れとして実際に現れたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「商品の約90％をプライベートブランドとして開発輸入しております。そのため、外貨建取引について為替予約の実行や、輸入為替レートの平準化を図ることで、仕入コストの安定化を推進しておりますが、各国基軸通貨に対して、米ドル高が急激に進む場合、為替相場の変動が当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸入・開発輸入比率を約90％と明示し、為替エクスポージャーをより具体化している一方、為替予約とレート平準化による対応も記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「営業概況といたしましては、緊急事態宣言による外出自粛要請に伴い巣ごもり需要の高まりを受け、収納整理用品やキッチン・ダイニング用品、ホームオフィス家具の売上が大きく伸長したほか、為替予約や原価改善により売上総利益が改善いたしました。」
高い輸入比率に伴う為替変動リスクに対し、為替予約を実施し、原価改善と合わせて売上総利益が改善したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替予約により売上総利益が改善いたしました。」
輸入比率の高さに伴う為替変動リスクに対し、為替予約を用いたヘッジにより当期の売上総利益が改善したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの輸入比率は８割を超え高水準で推移しており、このため為替相場の変動が業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸入比率8割超を背景とする為替変動リスクを再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの輸入比率は８割を超え高水準で推移しており、このため為替相場の変動が業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸入比率が8割超であることを背景に、為替相場変動が業績に影響する可能性をリスクとして明示している。