2022年1,000店舗・2032年3,000店舗ビジョン
FY2018-Q1に初出。25回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当社グループは、「暮らしの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、中長期ビジョンである「売上高３兆円」の達成に向けた経営戦略を策定しております。」
従来明示していた「2032年3,000店舗」を伴うビジョンから、当該 filing では売上高3兆円のみを中長期ビジョンとして記載しており、店舗数の期限付き目標は示していない。 - 2026-05-14前進決算
「合計 1,048 92 71 1,069」
出店・退店後のグループ店舗数が1,069店舗となり、店舗拡大の実績が更新されている。 - FY2027-H1店舗数の純減有価証券報告書
「合計 1,048 37 44 1,041」
店舗網拡大を継続する方針を示す一方、当中間連結会計期間は出店37店舗・退店44店舗となり、グループ店舗数は1,041店舗へ減少している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、「暮らしの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、中長期ビジョンである「2032年3,000店舗３兆円」の達成に向けた経営戦略を策定しております。」
店舗拡大ビジョンは、ロマンの改定を反映して「2032年3,000店舗３兆円」として継続している。期末店舗数は1,048店舗となっている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ニトリ事業 947 52 22 977／島忠事業 54 － － 54／合計 1,001 52 22 1,031」
店舗拡大ビジョンに向け、ニトリ事業と島忠事業を合わせた店舗数が1,001店舗から1,031店舗へ増加している。 - FY2024前進有価証券報告書
「結果として、2024年３月29日の「ニトリ敦賀店」の出店によりニトリグループ1,000店舗を達成いたしました。」
2032年3,000店舗ビジョンに向けた店舗展開について、ニトリグループ1,000店舗の達成という中間的なマイルストーンを記載している。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「合計 902 95 18 979 当社では、お買い上げいただけるお客様の数が増え続けることが社会貢献のバロメーターになると考え、より多くのお客様に豊かな暮らしを提供すべく、日本そして世界へと店舗展開を拡大し、グローバルチェーンの整備を進めております。」
2032年3,000店舗ビジョンに向けた店舗網拡大について、島忠を含む合計店舗数が979店舗となり、95店舗を出店する進展があった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ニトリ事業 849 52 10 891 島忠事業 53 － － 53 合計 902 52 10 944」
店舗拡大ビジョンに向け、2023年9月30日時点の島忠を含む合計店舗数は944店舗となり、前期末から42店舗増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ニトリ事業 745 80 16 809 島忠事業 56 － ２ 54 合計 801 80 18 863」
店舗拡大ビジョンに向け、島忠を含む合計店舗数は801店舗から863店舗へ増加した。ニトリ事業を中心に国内外の店舗網を拡大している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ニトリ事業 745 51 ７ 789 島忠事業 56 － ２ 54 合計 801 51 ９ 843」
2025年1,400店舗目標および2032年3,000店舗ビジョンに向け、島忠を含む合計店舗数が801店舗から843店舗へ増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの力を結集して中長期ビジョンである「2032年度3,000店舗３兆円/買上客数２億人以上」の達成に全力を尽くすことを企業活動の指針としております。」
2032年度3,000店舗・売上高3兆円・買上客数2億人以上のビジョンを再確認している。当四半期末の店舗数は島忠を含め827店舗となり、店舗網拡大が進んでいる。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、中長期ビジョンである「2032年3,000店舗３兆円」の達成に向けた経営戦略を策定しております。」
従来の「2022年1,000店舗、2032年3,000店舗」から、2032年3,000店舗・売上高3兆円を軸とするビジョンへ再整理している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社では、社会貢献のバロメーターは増え続けるお客様の数であるとし、より多くのお客様に豊かな暮らしを提供すべく、日本そして世界へと店舗展開を拡大し、グローバルチェーンの整備を進めております。今後も引き続き、お客様数の増加と買い物利便性向上のため、事業領域と店舗網の拡大を進めてまいります。」
店舗数は775店舗となり、国内外への店舗展開と事業領域拡大を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社では、社会貢献のバロメーターは増え続けるお客様の数であるとし、より多くのお客様に豊かな暮らしを提供すべく、日本そして世界へと店舗展開を拡大し、グローバルチェーンの整備を進めております。今後も引き続き、お客様数の増加と買い物利便性向上のため、事業領域と店舗網の拡大を進めてまいります。」
店舗数は島忠事業を含め752店舗となり、店舗網と事業領域の拡大を継続している。既存の店舗数ビジョンに向けた進展として記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ニトリ事業 661 ＋15 △２ 674 島忠事業 61 － － 61 合計 722 ＋15 △２ 735」
店舗拡大ビジョンに向け、島忠事業を含む国内外の合計店舗数が735店舗となり、前期末から13店舗増加している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末における国内・海外の合計店舗数は631店舗となりました。」
2022年1,000店舗ビジョンに向け、国内外合計店舗数を前四半期末の621店舗から631店舗へ増加させた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末における国内・海外の合計店舗数は621店舗となりました。」
2022年1,000店舗ビジョンに向け、国内外合計店舗数を前四半期末の615店舗から621店舗へ増加させた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における国内の出店状況につきましては、店舗数は８店舗増加し549店舗となりました。海外の出店状況につきましては、台湾で１店舗を出店し、１店舗閉店した結果、店舗数は前期末と変わらず台湾30店舗、米国２店舗、中国34店舗と合わせて66店舗となり、当第１四半期連結累計期間末における国内・海外の合計店舗数は615店舗となりました。また、米国におきまして、ショッピングセンター内にポップアップストアを２か所展開いたしました。」
2022年1,000店舗ビジョンに向け、国内外合計店舗数を前期末の607店舗から615店舗へ増加させ、米国でポップアップストアも展開している。 - FY2020前進有価証券報告書
「「2022年 1,000店舗」の達成に向けては、国内541店舗（前期比107.1％）、アジアを中心として海外66店舗（前期比93.0％）となり、合わせて607店舗（前期比105.4％）となりました。」
2022年1,000店舗目標に対し、国内外合計店舗数を前期の576店舗から607店舗へ増加させた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末における国内・海外の合計店舗数は595店舗となりました。」
2022年1,000店舗のビジョンに向け、国内外合計店舗数を第2四半期の591店舗から595店舗へ増加させた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末における国内・海外の合計店舗数は591店舗となりました。」
2022年1,000店舗のビジョンに向け、国内外合計店舗数を第1四半期の589店舗から591店舗へ増加させた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における国内の出店状況につきましては、デコホームを中心として出店を行い、店舗数は10店舗増加し515店舗となりました。海外の出店状況につきましては、台湾で２店舗、中国で１店舗を出店した結果、店舗数は台湾33店舗、米国３店舗、中国38店舗と合わせて74店舗となり、当第１四半期連結累計期間末における国内・海外の合計店舗数は589店舗となりました。」
既存の店舗拡大ビジョンに対し、国内外合計店舗数を576店舗から589店舗へ増加させ、1,000店舗目標に向けた展開を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは2022年までに国内及び海外を合わせ店舗数1,000店舗を目標として積極的な店舗展開をすすめてまいりました。今後もお客様の買い物の仕方の変化を踏まえ、より利便性の高い店・サービスを提供する観点から、引き続き店舗網最適化を図ってまいります。」
2022年1,000店舗目標を再確認し、店舗網最適化を含む出店戦略を継続している。国内505店舗、海外71店舗、合計576店舗まで進展している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、中長期ビジョンである「2022年 1,000店舗、2032年 3,000店舗」の達成に向けた経営戦略を策定しております。」
2022年1,000店舗、2032年3,000店舗の中長期店舗数ビジョンを経営戦略の柱として再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、当社グループは、「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマンを実現するために、「2022 年1,000店舗、2032年3,000店舗」というビジョンを柱とした中長期経営計画を策定しており」
2022年に1,000店舗、2032年に3,000店舗とする中長期の店舗数ビジョンを初めて記載している。